米Gartnerの一部門であるGartnerG2が米国時間1月30日に，ビデオ・オン・デマンド（VOD）に関する調査結果を発表した。米国家庭に広帯域接続が普及するにつれ，VODが新しい娯楽として喧伝されている。しかしVODサービスの需要が大幅に高まるのは2005年からだという。
「広帯域を利用して高品質の娯楽番組を提供するためには，少なくとも3年はかかる。製作スタジオは現在，インターネット・ストリーミングやダウンロード技術を利用した将来のビジネス・モデルを模索している段階だ。またVODが成功するには，ビジネス・モデルを確立させるほか，消費者サイドにおける課題も解決しなくてはならない」（GartnerG2部門，リサーチ・ディレクタのP.J. McNealy氏）
米国では現在，1億600万世帯のうち10％の家庭が広帯域接続を利用している。しかし2001年6月時点では，過去3カ月にデジタル映画やビデオをダウンロード購入したことがある成人インターネット・ユーザーは，わずか2％だった。パソコンを使ってダウンロード・ムービーをみたことがないユーザーのうち，「あまり興味がない」もしくは「全く興味がない」と回答した人は合わせて4分の3に達した。
またデジタル映画のストリーミングに関心がある消費者は，無料で視聴したいと考えている。「映画のコンテンツ所有者は，アメリカ映画協会（Motion Picture Association of America）に著作権保護を徹底させるように申し入れるなど，自衛策をとる必要がある」（GartnerG2部門）という。
「インターネットVODサービスにとって最も脅威となるのは，無料のコンテンツを違法に配布するピア・ツー・ピア型のサービスやネットワークだ。アメリカ映画協会は，著作権のある映画を保護する責任がある」（GartnerG2部門リサーチ・ディレクタのGale Daikoku氏）
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