災害からITシステムを守るディザスタリカバリー（DR）対策にクラウドを活用する手法を見ていく。その前提として、システムの耐障害性を高める手法を確認しておこう。必要最小限のシステムに絞り、適切なレベルの対策を施すことで、投資効率を高めたい。
手法としては高可用性（HA）構成、データバックアップ、DRがある。メインサイトに代替機を用意しておくHA構成は基本的にはデータセンター内の障害を想定した対策だ。広域災害を想定すると、リモートデータバックアップかDRサイトを採用することになる。
障害からのシステム復旧レベルの指標として用いられるのがRPO（Recovery Point Objective）とRTO（Recovery Time Objective）である。RPOは障害発生以前のどの時点までのデータを復旧させるか、RTOは障害発生からいつまでに復旧させるかの、それぞれ目標値だ。
RPOとRTOが短いほど、より現在に近いデータをより迅速に復旧できるが、コストも高くつく。富士通は5段階で復旧レベルを規定し、それぞれ実現手法を割り当てる。
システムの耐障害性を高める手法
（右「BCPのレベル」の出所：富士通）
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「最高のレベル5は首都圏直下型地震が起きてもATMが止まらないように都市銀行が採用しているホットスタンバイ。多くの案件はレベル2のリモートデータバックアップだ」（富士通 オファリング推進本部 セキュリティオファリング統括部 プロモーション推進部の深耕真一氏）。