米1010data社は2016年9月、2016年上半期の米国消費財のEコマース市場が2015年同期に比べて42%成長したと発表した。下半期もこのペースを維持すれば、年間市場規模は100億ドル（約1兆400億円）を突破する可能性があると指摘している。
同市場規模は2014年が50億ドル（約5200億円）、2015年が70億ドル（約7275億円）と成長してきた。毎年1.5倍ずつ成長している計算になる。
1010dataは調査レポートの中で、「消費財の購入では、消費者の店頭での購買額は減少しているものの、その減少分以上にオンラインでの購買額が伸びている」としている。
こういったデジタルへのシフトが急激になってきた中で、小売業界は非常に積極的にデジタルに投資している。特に2016年はモバイル方面で、その傾向が一層強くなっている。
世界最大級のインターネット通販業界の専門メディア「Internet Retailer」は、2016年の世界小売業界上位500社がモバイル経由で挙げた売上高が約2200億ドル（約23兆円）に達するのではないかと予測している。これは対前年比50%以上の増加となっている。ここからもわかるように、消費財を中心とした米小売業界は、Eコマース、特にモバイルコマースへの大掛かりなシフトが進んでいる状況にある。
そういった状況にあるものの、企業のマーケティング担当者は「自分たちが適切なメディアミックスをできている自信がない」と考えているようだ。米ミルウォード・ブラウン社が2016年8月に発表した調査がそれを裏付ける。
同調査の「自分たちが展開しているメディアミックスはうまくいっていると確信している」という問いに対して、5段階評価で「5」または「4」と回答した企業は全体の32%にとどまっていた。「1」または「2」と回答した企業は50%となっており、2015年そして2014年と比べるとその傾向は年々強まっている。