「ビーコンとスマートウオッチで地上業務改革、JALが羽田空港で実証実験」を読みました。実証実験とはいえ、ウエアラブル端末のスマートウオッチを、業務に使うのは間違いなく先進的な取り組みです。

　改めて、タブレットが普及し始めて以降の、ITに対する航空会社の取り組みには目を見張るものがあると感じました。2012年4月、全日本空輸（ANA）が6000人の客室乗務員にiPadを支給したのが、変革の号砲だったのでしょうか（関連記事：手放せなくなった情報端末）。2014年には日本航空（JAL）が、約6000人の客室乗務員にiPad miniを配布しました（関連記事：JALの客室乗務員が「笑顔」に専念、タブレット6000台の威力）。

　以前の航空会社のIT活用は、高額のメインフレームを使った予約システムを使い続け、整備業務にERP（統合基幹業務システム）を適用しようとすれば膨大な時間とコストをかけてしまう、といったものでしたが、スマートデバイスの活用で一気にイメージが変わってきました。LCC（格安航空会社）の登場によって競争が激化する航空業界で、IT活用がどこまで有効なのか、追いかけていきます。