2012年7月18日に掲載した記者の眼「口コミで広がる“BYOX”」は、おかげさまで多くの反響をいただいた。同時期に実施した、スマートフォンやタブレット端末、クラウドサービスの業務利用に関するアンケート（調査期間は7月11日から26日）にも、ITpro読者の方々から多数のご回答をお寄せいただいた。この場を借りて御礼申し上げたい。

　今回のアンケートで筆者が知りたかったことの一つは「BYOD」（ブリング・ユア・オウン・デバイス）に関する最新の利用実態である。今まで筆者は「BYOD」と聞くと、「私物のスマホなどから会社のシステムにアクセスする」という形態をイメージしていた。だが最近の取材を通じて「個人で登録・契約したクラウドサービスに仕事のデータを保管し、それを私物端末から活用する」という形態が広まっている、と実感するようになっていた。

　例えば会議メモや社内資料をスマートフォンに保存するだけでなく「Dropbox」などにアップロードしておく。スケジュールや名刺情報をクラウド上で管理し、スマートフォンでもPCでも見られるようにする。取引先との業務連絡にメールではなく「Facebook」のメッセージ機能を使う――。そういったケースだ。端末もクラウドサービスも企業が用意したものではないが、それらの上で扱うのはまぎれもない業務の情報である。こうした“新しいBYOD”の活用がどの程度進んでいるのか、アンケートを通じて実態をつかもうとしたわけだ。

　結果は想像以上だった。私物端末と個人向けのクラウドサービス（以下、個人向けクラウド）を組み合わせて使う新しいBYODは、ビジネスパーソンの間に急拡大していた。では企業はどうすれば適切に対処できるのだろうか――。こうした観点で取材を進め、出来上がったのが日経コンピュータ9月13日号の特集記事「私物解禁！今どきのBYOD　公私混同のススメ」である。この特集にはアンケート結果も一部掲載しているが、ほかにも興味深いデータがいろいろある。そこで今回の記者の眼では、誌面で取り上げた項目とそうでない項目を含め、アンケート結果の主要部分を報告していく。