2014年2月27日までスペイン・バルセロナで開催さていれた「Mobile World Congress 2014」（MWC2014）。無線技術の面では、3バンドや4バンドのキャリアアグリゲーション（CA、関連記事：4バンドのCAで500Mbps超も、力業の高速化競争が続く）やLTE-Advancedの免許不要帯での活用提案などに加えて（関連記事：注目集めるLTE-Advancedの免許不要帯での活用、帯域不足の切り札になるか）、昨年までほとんど見かけなかった第5世代移動体通信システム（5G）の動きがかなり目立っていた。
例えば欧州委員会が昨年末、スウェーデンのエリクソンやフィンランドのノキア ソリューションズ＆ネットワークス（NSN）など主に欧州系企業と共に発足した官民パートナシップの5Gに関する研究開発プロジェクト「5G-Infrastructure-PPP」（5G-PPP）は、MWC2014の期間中にプレスカンファレンスを開催（写真1）。
欧州委員会のNeelie Kroes副委員長は「このカンファレンスはMWCの中でも最も重要なカンファレンス」と説明し、5Gの関連研究に対して2020年までに合計14億ユーロ（約2000億円）を充てる計画を明らかにした。欧州委員会が5Gの研究開発に投入する合計額は昨年からどんどん増額されており、これは欧州が5Gにおけるリーダシップを逃さないという決意の表れだろう。
世界の多くの携帯電話事業者が参加する業界団体「NGMN」（Next Generation Mobile Networks）も、MWC2014の期間中にプレスカンファレンスを開催し、2014年末までに携帯電話事業者による5Gの要求条件を定義することを明らかにした。
5G-PPPやNGMNのほかに、欧州連合の研究プロジェクト「METIS」（Mobile and wireless communications Enablers for the Twenty-twenty Information Society）や学術系メンバーが目立つ「5G Now」、中国や米国、韓国、日本でも5G関連のプロジェクトが立ち上がっている。国際的な周波数の利用方法を定めるITU（国際電気通信連合）においても、将来のIMTシステムを議論する「Future IMT Vision」という会合が始まっている。これらのプロジェクトで5Gの導入時期としてターゲットとしているのは、ほぼ2020年で一致している。東京でオリンピックが開催される2020年が、まさに5G元年となろうとしているわけだ。
