複数システムを相互接続するEAIソフト大手である米シービヨンド・テクノロジー・コーポレーション（日本法人のURLは，http://www.stc-j.co.jp/）のケイト・ミッチェル上級副社長が日経コンピュータと会見し，「マーケットプレイスの登場によって，複数の企業とインターネットを介して取引をするニーズが急増している。こうした動きがEAIソフトの普及を後押ししている」との見方を示した。シービヨンドはEAIソフトの専業ベンダーで，同社製品の「e*Gate」は全世界で1300以上の企業が導入されている。ケイト上級副社長の発言の骨子は以下の通り。
1999年ではシービヨンドの顧客のうち，電子商取引にe*Gateを使う企業は15%程度だった。しかし2000年に入ってからこの企業数が全体の50%にまで増えてきた。当社としてもこの動きに対応して，e*Gateを企業間取引に適用しやすくするためのソフト「e*Xchange」を用意した。
当社としては，今後，「EAI」の代わりに，「eBI（eビジネス・インテグレーション）」を使おうと思っている。電子商取引が拡大するにしたがって，e*Gateを企業間電子商取引の道具として使うケースが増えてきたからだ。
現在，e*Gateの契約数は四半期ごとに50～70社増えている。EAIソフトが企業間電子商取引を実現する上で必要な二つの作業を一気に処理できるという利点に各企業は注目している。二つの作業とは，他社システムと自社システムを連携させる作業と，複数の企業内システムを連携させるという作業である。企業間電子商取引では他社とデータをやり取りする部分だけが注目されがちだが，生産管理や販売管理，会計といった企業内にあるさまざまなシステムにデータを引き渡さなければならないという課題については，意外に後回しにされがちだ。
