企業人のためのティーンマーケティングをテーマとする当連載では、これまで主に高校生を中心に取り上げてきた。「ティーン」と一括りにはせず、ローティーン（13～14歳）、ミドルティーン（15～16歳）、ハイティーン（17～19歳）といったより細かいセグメントを対象にしたほうが適切な場合もある。また、小中学生や大学生などをターゲットとしたい企業やビジネスもあるはずだ。そこで今回は、小学生や中学生、大学生、そして20代を含む新社会人という区分で考えてみよう。
取り上げるのは、小中学生や大学生、新社会人の可処分所得、消費動向、ソーシャルメディアなどの利用サービスである。ティーンマーケティングを考える企業人にとって、基礎となるデータだ。
小学生は「お菓子などの食べ物」「本・雑誌」
まず、小学生における可処分所得と消費動向について見ていこう。学研教育総合研究所の「小学生白書」における「小学生の日常生活における調査」（2014年9月調査）によると、小学生におけるお小遣いの全学年の平均額は535.1円だった。小学1年生では0円（もらっていない）が75％、小学2、3年生でも半数以上の子は0円だった。学年別平均で半数以上の子がお小遣いをもらっているのは、小学4年生以上となる。小学6年生では最多の75％がお小遣いをもらっており、平均額は883.4円となった。
お金の使い道については、「お菓子などの食べ物」が44.1％でトップ。続いて「貯金」（37.2％）、「本、雑誌」（33.4％）、「おもちゃ」（22.3％）、「文房具（ステーショナリー）」（20.4％）、「ゲーム機・ゲームソフト」（18.6％）などとなった。
なお、性別・学年別に見ると、男子小学生は全体に「おもちゃ」に対して消費する割合が高く、全体の3割前後が消費している。男子小学生は2年生以上はおよそ2割強程度が「ゲーム機・ゲームソフト」に使っている。一方の女子小学生は、3～6年生の4割前後が「本・雑誌」に使っている。また、女子小学生の3～6年生の3，4割は「文房具（ステーショナリー）」に、女子小学生の3～5年生の1，2割は「アクセサリー」、女子小学生の3～6年生の2割前後は「キャラクターグッズ」に消費する傾向にある。ゲーム機・ゲームソフトの割合や、本・雑誌の割合などが高いのは、ティーンすべてに共通している。
小学生に関して、おもちゃやゲーム機、ゲームソフト、お菓子、雑誌や漫画、文房具、アクセサリー、キャラクターグッズは、子供が直接購入する可能性があるので、アプローチする甲斐はあるかもしれない。高額な商品・サービスに関しては、保護者世代や祖父母世代を巻き込む必要がある。