ゲオホールディングスは、全国に展開する店舗数を急速に増やしている。「機動的な店舗展開」には健全な店舗運営や営業状態の正確な把握が欠かせない。その足かせとなる二つの課題を同社は「タブレットとクラウド」で解消した。監査効率は3割向上、組織内の情報伝達や情報共有効率も大幅に高めた。
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複合メディア事業やリユース事業を手がけるゲオホールディングス。CD・DVDレンタルやゲーム機/ソフトの販売および買い取り、衣料・服飾品や生活雑貨、家具、家電のリユース品販売など様々な業態の店舗をグループ会社のゲオなどを通じて全国展開しており、直営店舗だけで約1400店を運営（2015年1月末時点）。フランチャイズ店舗なども含めると店舗数は約1600店に上る。
そんな同社では、ビジネスを成長させる上で“足かせ”となりかねない二つの課題を抱えていた。それは、「店舗監査業務の効率の低さ」と「組織・店舗間で情報伝達が円滑にできていないこと」である（図1）。
図1●ゲオホールディングスが抱えていた二つの課題
「店舗数増加に合わせた業務効率化」が急務
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