アイ・ティ・アールは、企業におけるモバイル端末の利用実態に関する調査結果を発表した。
私物モバイル端末の業務利用（BYOD）を行っている企業のうち、62.0％が「多少は効果がある」と回答している。「大いに効果がある」という企業は14.4％で、合計すると8割弱の企業が効果を実感している結果となった。
出所：アイ・ティ・アール（2015年6月2日発表）
一方、「ほとんど効果はない」あるいは「むしろ悪影響の方が大きい」と答えた企業は合計で15.6％に達しており、期待したほどの効果が出ていないと答えた企業も少なくない。
企業がBYODを推進する理由についても調査した。「使い慣れたデバイスを利用することによる業務効率・生産性の向上」と回答した企業が44.7％に達した。次いで「従業員のモチベーション向上」が40.3％だった。
一方、会社支給のタブレット端末のOSでは、iOS（iPad）が55.2％と半数以上を占め、次いでAndroidが34.7％。Windows 7は20.9％、Windows 8は19.3％と、Windows端末の利用率はそれぞれ20％程度にとどまった。
出所：アイ・ティ・アール（2015年6月2日発表）
「次期製品で候補としたいOS」では、Windows 8が30.4％に達し、Androidの29.5％を上回り、iOSの41.6％に次いで第2位となった。Windows端末をモバイルで活用したいというニーズが高まっている。