スマートフォンを本格的に導入している企業は22.4％であることが、MM総研の調査で明らかになった。この数字は、前回調査（2013年）の19.9％より2.5ポイント増加している。また、「テストまたは部分導入利用済み」（9.0％）を合わせた導入企業比率は31.4％で、前回調査の30.1％より1.3ポイントの増加となった。
出所：MM総研（2014年11月7日～12日調査）
スマートフォンを導入していない企業のうち、導入を「検討中」とする導入予備軍は10.6％で、前回の15.7％から減少した。また、導入を「まだ考えていない」との回答は25.4％（前回24.4％）で、「必要なし」との回答は31.2％（前回28.3％）と、いずれも増加している。こうしたことからMM総研は、スマホを導入したいと考える企業は増加し続けているものの、ペースは落ちていると分析している。
一方、携帯電話とPHSも含めた端末を従業員や役員に「配布している」企業は71.2％で、「配布していない」企業は28.8％。企業内での従業員へのデバイス配布率（総従業員数に対する端末配布台数の割合）は22.4％で、うちスマートフォン5.8％となっている。
出所：MM総研（2014年11月7日～12日調査）
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MM総研では、1年後には従業員への配布率が25.1％となり、スマートフォンが9.7％を占めると予測。3年後は従業員への配布率が27.3％、スマートフォンの配布率が12.5％となると予測している。