2014年度のIT予算を前年度より増額すると回答した企業の割合は23.1％で、2013年度の31.7％を大きく下回ったことが、アイ・ティ・アール（ITR）の調査で明らかとなった。「20％以上の増加」とした企業は5.5％で、「20％未満の増加」とした企業は17.6％。一方、減額すると回答した企業の割合も11.5％と前年度の14.7％を下回り、横ばいとする企業が65.4％と前年度の53.6％から大きく増加した。
出所：アイ・ティ・アール（2014年12月3日）
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2015年度の見通しとしては、増額を見込む企業の割合が21.6％と若干減り、減額を見込む企業の割合が12.8％と若干増える結果となっている。
ITRでは同時に、主なIT動向の重要度や投資意向についても尋ねた。重要度においては、「IT基盤の統合・再構築」が5年連続でトップとなった。2位は前年同様「ビジネスプロセスの可視化・最適化」、3位は「全社ネットワーク環境の刷新・見直し」、4位は「全社的なコンテンツ管理インフラの整備」で、多方面での全体最適化を重要と考える企業が多い。
出所：アイ・ティ・アール（2014年12月3日）
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また、14年度におけるIT基盤の統合・再構築の実施率は32.6％で、17年度には76.6％にアップすると予測している。クラウドやビッグデータなどが普及しており（2014年度の実施率はそれぞれ18.8％、13.2％）、これらを生かすために基盤整備を重視しているのでは、とITRは分析している。