MM総研は、国内のPCサーバー市場に関する調査結果を発表した。2014年度（14年4月～15年3月）のPCサーバー国内出荷実績は、台数ベースで前年度5％減の50万6182台だった。
出所：MM総研（2015年6月24日発表）
半期別に見ると、上半期が前年同期比5.4％減の23万6350台で、下半期が同4.7％減の26万9832台と、年度を通じて減少傾向をたどった。
上半期は、消費増税前の駆け込み需要の反動から出荷台数が伸び悩み、下半期も出荷台数は低調だった。ただし、2015年7月に予定されているWindows Server 2003のサポート終了に伴う更新需要が予想されるため、実需は回復傾向にあるという。
一方金額ベースでは、同4.1％増の2470億円で、5年連続で増えたのに加えて、統計開始（1995年）以来過去最高を記録した。出荷単価も48.8万円と、前年度から4万3000円上昇した。
出所：MM総研（2015年6月24日発表）
MM総研は、仮想化の広がりにより1台当たりに搭載するCPU、メモリー、HDD、SSDなどの性能・容量アップが出荷単価を押し上げていること、円安によって部品などの原価が上昇したことに伴って製品価格自体も上昇したこと、を理由として挙げている。
2015年度の予測は、出荷台数では同0.4％増の50万8100台、出荷金額で同2.0％増の2520億円。仮想化関連需要を中心に、出荷金額は引き続き増加を続けると分析している。