2015年2月10日、イノベーションをテーマとしたイベント「HackOsaka 2015」が開催された（写真1）。主催するのは大阪市経済戦略局・大阪イノベーションハブで、海外から講演者を招いたほか、国内外のベンチャー企業によるピッチコンテスト、ベンチャー企業などの出展（写真2）を通じて、起業家の集積地を目指す大阪をアピールした。同イベントは、2014年に続く開催となる（関連記事：「ものづくりイノベーション」の国際イベント、ベンチャー集積目指す大阪市が開催）
基調講演に立ったのは、起業家支援活動で有名な米Techstarsのドン・バートン氏。IT活用の教育（EdTech）を専門とする同氏は、ニューヨークにおけるEdTechの動向を解説した。同氏によると、EdTechの領域は、オンライン教育など既存の学校の枠組みにITを取り入れる「Old School」、Khan Academyや反転教室など教育プロセスの再設計に取り組む「New School」、米MIT Media Labや米スタンフォード大学のd.schoolなど従来の学校とは異なる「Real School」の3領域に分類される。同氏は、今後20年の変化を考えると、教育は教師から生徒への知識提供が主流の「プッシュモデル」から、生徒の関心や興味を刺激して自発的な学習を促す「プルモデル」になるとして、Real Schoolに投資すべきだとした。
バートン氏に加え、Women's Startup Labの堀江愛利氏、Spotify Japanのハネス・グラー氏が登壇、Engine Yardのティム・ロメロ氏がモデレーターを務めたパネル・ディスカッションのテーマは、大阪を中心とした起業エコシステムの構築。
登壇者の多くが重要だとしたのが、起業を理解する文化の重要性。シリコンバレーなどのように、起業家が集まる場所には、起業家の文化を理解してくれる人がいるという。政府や自治体は、建物の賃料を負担するなど起業のコストを下げるほか、起業家理解への意思表示が大事だとした。
また、起業のアイデアを共有することがエコシステムの形成には重要だとし、アイデア盗用のリスクを恐れずに声を出すことを薦めた。
