米インテルは現地時間2015年1月15日、2014年通期の決算を発表した。売上高は前年比6％増の559億ドル、純利益は同22％増の117億ドル、希薄化後1株当たり利益（EPS）は同22％増の2ドル31セントとなった（関連記事：Intelの14年Q4決算は6.4％増収、タブレット向け半導体の出荷個数達成）。
これに合わせて1月16日に都内で説明会を開催したインテル日本法人の江田麻季子代表取締役社長（写真）は、「2014年は成長回帰の年だった。PC事業の再活性化、データセンター事業の成長、タブレット市場での足場固め、IoT（Internet of Things）事業での技術革新といった各事業の戦略が上手くかみ合い、過去最高の売上高を達成した」と説明した。
売り上げをセグメント別でみると、PCクライアント事業が前年比4％増と堅調で、データセンター事業とIoT事業は、それぞれ同18％増、同19％増の増収だった。その一方で、モバイル＆コミュニケーションズ事業は同85％減の大幅減収。ソフトウエア＆サービス事業は同1％増の微増だった。
江田社長によれば、PCクライアント向けのプロセッサー出荷数量は前年比8％増加、タブレット向けプロセッサーの出荷数量は2014年の目標としていた4000万個を上回る4600万個を達成したとする。
一方、成長市場であるIoT事業の売り上げが19％増にとどまったことについて問われると、「IoT事業本部の売上高は組み込み製品とゲートウエイ製品のみをカウントしており、サーバーなどのプラットフォーム関連製品はデータセンター事業に計上している。2014年のIoT事業の増収率は期待通りだった」とコメントした。
2015年の業績予測では、売上高は2014年比で一桁台の伸びとしている。「PC市場の成長は横ばいだが、その中でも、PCクライアント事業の売り上げは一桁台の成長を維持したい。データセンター事業は2018年まで年率18％で成長すると予想する。IoTも向こう数年は年率20％以上で成長を続けたい」（江田社長）とした。
