ひょっとして，あなたの所属する企業や組織は「ITメタボリック症候群」に陥っていないだろうか？

　ご存じのように，いま中高年世代で話題の「メタボリック症候群」は，血圧や血糖値などの小さな異常に内臓肥満が加わることで，深刻な病気になる確率がぐんと高くなるというもの。ITメタボリック症候群は，その“IT版”のつもりで日経コンピュータが考えた造語である。

　実は，日本のユーザー企業の多くが，ITメタボリック症候群に陥っている。これが，「多額の投資の割に，どうもITの効果が薄い」と経営者が感じることが多い最大の要因となっている――。30人近い情報システム部長やIT分野のコンサルタントに取材した結果，こうした結論に達した。

　いったいITメタボリック症候群とは，どのようなものか。それを実感していただくために，以下のチェックリストを用意したので，ぜひ試してほしい。あなたの企業あるいは組織の「ITメタボリック度」がどの程度か，感触をつかむことができるはずだ。

　このリストは，本誌10月30日号特集『ITメタボリック症候群』に載せたものと同じで，ユーザー企業のシステム部門を想定している。ITベンダーの方は，担当している顧客（ユーザー企業）のIT部員になったつもりで，回答してみてほしい。


※該当箇所にチェック印を付け、下の「回答を送信する」ボタンを押してくだ さい。別ウインドウに診断結果が表示されます。

システム構築の際、「利用部門と交渉して要件を削るのは面倒。作った方が早い」と判断することが多い
システムに対する利用部門の要求には、できるだけ応えるべきだ
システム構築プロジェクトでは、どちらかといえば開発スピードよりも機能の豊富さと品質を重視する
利用部門での活用頻度の低い業務処理でも、できるだけシステム化するように心がけている
できれば、ERPパッケージ（統合業務パッケージ）を導入するよりも、自社で開発したいとの考えで情報化を進めている
システム担当者が、情報化について利用部門と対等に議論するための場や風土があるとは思えない
経営会議に出席するCIO（最高情報責任者）はいない
システム構築プロジェクトがいったん走り出したら、途中で中止するのは恥だと思う
システム構築案件のプロジェクト期間は、短くても1年を超えるのが普通だ
情報化投資案件を承認すべきかを議論・検証する組織がない
実績の乏しい新興ITベンダーの製品（ハードウエア/ソフトウエア）は基本的に使わない
リスク回避のため、情報システムは可能な限り二重化すべきだと考えている
導入するハードウエア/ソフトウエアについて、特に標準製品を決めていない
当初は業務改革が狙いだったのに、いつの間にかシステム開発が目的にすり替わるケースが少なくない
利用部門が情報化にあまり関心がなく、システム構築プロジェクトをIT部門任せにする傾向が強いと感じる

　診断結果は，どうだっただろうか？ 意外と多くの企業や組織が「注意」や「危険」と診断されたかもしれない。でも，心配は無用だ。一度は，この症状に見舞われたものの，脱“ITメタボリック”を果たした企業も数多く存在するのである。

「8割主義」で投資効果の増大を狙う

　チェックリストをご覧いただければ想像がつくと思うが，ITメタボリック症候群とは，システムが気づかぬうちに肥大化することを指す。システムを，とにかく利用部門からの要求通りに作り込む。年に1回，使うか使わないか程度の機能であっても，盛り込む。システムの使い勝手も，できる限り追求する――。こうしたシステム部門の態度が，ITメタボリック症候群につながっていくのである。

　もちろん，こうしたシステム部門の生真面目は，必ずしも否定されるべきものではない。むしろこれによって，充実した機能を備え，品質の高い数々の企業システムを生み出しているのも事実だ。

　本誌はあえて，「もう少し違う発想をしてみたらどうか」と提言したい。「何が何でも完璧を目指す」という，システム部門の“かたくなさ”が，ビジネス・スピードに追従するのが困難，使われない機能が増えてしまい保守が面倒になる，投資の割に効果が得られない，といった弊害をもたらすことにつながっているからだ。

　すでに，脱“ITメタボリック”の発想で，システム開発に取り組む企業が登場している。全日本空輸（ANA）はその1社。チケットレス搭乗サービス「SKiP」を2006年9月に始めるにあたり，必要なすべての機能をシステムに作り込む方針をあえて採らず，企画からわずか半年でサービスを開始した。「システムで処理できない事態が発生したら，従来通り，紙のチケットを使えばいい」と割り切り，サービス開始までのスピードを優先させたのである。

　ANAのような脱“ITメタボリック”を果たした企業に共通しているのは「8割主義」。「10割をじっくり目指す」のではなく，「8割を素早くやる」ことを重視することをいう。あるITコンサルタントは，「たいていの場合，自社システムで実現している機能要件の2割を削ったとしても，ビジネスに支障が出ることはない」と指摘する。

　8割主義を実践するのは，実はそう簡単ではない。「どの2割を捨てるか」を的確に判断する体制作りが不可欠で，そのためにはシステム部門だけでなく，利用部門，経営陣の協力が欠かせない。当然，ベンダーに依存しているユーザー企業が実践するのは不可能に近い。

　だが，ITメタボリック症候群から脱却しないと，システムの投資効果増は期待できない。システム部門の地位も上がらない。本誌特集では，ANAに加えて10分1000円の理容店「QBハウス」を展開するキュービーネットや，「ユニクロ」や「ジーユー（g.u.）」を展開するファーストリテイリングなど，ユーザー企業15社の事例を紹介している。より効果的にシステムを生かすための，参考にしていただければ幸いだ。