国際通信技術見本市「CeBIT」を主催するドイツメッセは2013年9月26日、都内で記者会見を行い、2014年3月にドイツ・ハノーバーで開催する予定の「CeBIT 2014」の概要を発表した。
2014年のCeBITは例年までと異なり、展示会の内容をB2B向けに特化。“IT. Business. 100％.”のキャッチコピーの下、「100％商談型見本市」にリニューアルする。この新たな試みについてドイツメッセ 取締役上級副社長のオリバー・フレーゼ氏（写真）は、「CeBITの来場者は82％が業界関係者だ。展示会をB2Bに特化することで、出展者にも来場者にも分かりやすく訴求できる」とメリットを説明した。
具体的には、これまでpro/gov/lab/lifeの4つに分けられていた展示分野を見直し、「ERPとデータ分析」「Web＆Mobileソリューション」「セキュリティ」など8分野に再構成する。2014年の出展企業としては、例年通りドイツテレコムやマイクロソフトなどの有名企業が出展を予定しているほか、サムスン電子は展示スペースを2倍に拡大するという。
開催期間も変更する。例年は土曜を最終日とする5日間の開催で、平日にはビジネス客が、土曜には地元の家族連れや学生で賑わうのが通例だった。しかし2014年は3月10日（月）から3月14日（金）まで平日のみの開催とすることで、B2B特化を強く打ち出すという。
メインテーマとしては、大量のデータを持続的で責任を伴った利用ができるかどうかを示す「データビリティ」（Datability）という造語を掲げ、ビッグデータやデータセキュリティに関する展示の充実を見込んでいる。
2013年に米Microsoft最高執行責任者（COO）のケビン・ターナー氏などが登壇した「グローバル・カンファレンス」は、規模を拡大。1000を超えるセミナーやワークショップを予定する（関連記事：ドイツのCeBITでMicrosoftが“新時代のPC”構想を提唱）。
毎年異なる国に焦点を当てる「パートナーカントリー」としては英国を選出した（2013年はポーランド）。英国では2020年までにスマートグリッドの整備を予定していることから、関連企業の出展が期待される。
会見では、CeBITの取材経験が豊富な日本経済新聞社 編集委員兼論説委員の関口和一氏がゲストとして登場。「IFAではソニーの躍進が注目されるなど、日本企業が盛り返しつつある。CeBIT 2014でも多数の日本企業の出展を期待したい」と語った。
