米Appleが地図関連技術を手がける2つの新興企業を買収すると、複数の海外メディアが米Bloombergと米AllThingsDの記事を引用し、現地時間2013年7月19日に報じた。米New York Timesによると、Appleは2社について詳細な説明は避けたものの、買収の事実は認めたという。

　2社のうち1つは、米ニューヨーク市に拠点を構えるHopstop.comで、Appleは同社を買収することで合意に達した。Hopstop.comはiOSやAndroid向けのナビゲーションアプリケーション「HopStop Transit Directions」を提供している企業。米国やカナダ、英国、フランスなど140の都市を対象に、公共交通機関や自転車、徒歩の経路探索が行えるサービスを提供しているほか、2013年にアプリケーションを刷新し、カーナビゲーション機能も追加した。

　もう1社はカナダ、トロントのLocationaryという企業。AllThingsDによるとAppleはすでにLocationaryの買収を終えている。こちらは飲食店などの地域企業の情報を収集し、独自のデータ交換プラットフォームでそれらを常に最新の状態に保つ技術、サービスを手がけている。

　New York Timesによると、Hopstop.comが新たに始めたカーナビゲーションサービスは、米Googleが買収したイスラエルWazeと同様に、利用者のデータを収集しリアルタイムに反映する仕組みが特徴となっている（関連記事：GoogleによるカーナビアプリのWaze買収、FTCが調査を開始か、米メディア報道）。またトロントのLocationaryもクラウドソーシングの手法でデータを収集している。Appleはこうしたクラウドソーシングを利用したリアルタイムの情報更新技術で、自社地図アプリケーションの改良を図っていると米メディアは伝えている。