米国の調査機関Pew Research Centerが現地時間2013年6月10日に公表した調査結果によると、同年4～5月時点における米国成人のタブレット端末所有率は34％となり、前年に行った同様の調査の18％からほぼ倍増した。
調査は、2013年4月17日～5月19日にアンケートを実施し、18歳以上の米国人2252人から回答を集めた。米Appleが初代iPadを発売した直後の2010年5月時点のタブレット所有率は3％だった。タブレットはその後着実に普及し、2011年8月には10％、2012年8月には25％と推移し、ついに3人に1人が所有するまでになった。
2013年4～5月時点のタブレット端末所有者を年代別で見ると、最も多いのが35～44歳の層でその割合は49％。この後、45～54歳の38％、25～34歳の37％、18～24歳の33％、55～64歳の28％、65歳以上の18％と続いた。
これに先立ちPew Research Centerが公表していたスマートフォンの調査では、スマートフォンを多く所有している年齢層は25～34歳（81％）と18～24歳（79％）。タブレットはスマートフォンとは異なる年齢層を中心に普及しているという（関連記事：米国成人のスマートフォン普及率は56％、Androidは28％、iPhoneは25％）。
Pew Research Centerによるとタブレットの普及率は、性別や人種別では大きな違いが見られない。一方で、最終学歴や世帯収入による違いが顕著だという。また未成年の子どもを持つ人の間では所有率が50％となっており、そうでない人の27％に比べ突出して多いと指摘している。総じてタブレットは、大卒、世帯年収7万5000ドル以上で、未成年の子どもと郊外に住む35～44歳の人の間で高い普及率を示しているという。
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