「クラウド同士をつないでいかなければビッグデータは扱えない」---。クラウド間接続の技術支援/実証実験を手がけるグローバルクラウド基盤連携技術フォーラム（GICTF）会長の青山友紀氏（写真）は2013年2月20日、東京で開催されたカンファレンス「クラウドネットワークシンポジウム2013」（関連記事）で講演し、標準化に向けた取り組みなど、クラウド間接続の動向を紹介した。
青山氏はまず、クラウド間を連携/接続する形態をインタークラウドと呼び、このインタークラウドが今後のICT（情報通信技術）にとって重要な要素となると説明した。現在のICTの課題は、ビッグデータ（映像、Web/SNS、モバイル、M2Mなど）と災害対策であり、これを解決するためにネットワーク技術とクラウド間接続が必要になるという。
クラウド接続の標準をITU-Tに提案
実際のクラウド間接続では、ベストプラクティスの収集/評価に加えて、技術の標準化も重要。こうした背景からGICTFは、世界の各種の標準化団体と協調しているという。2011年度は、GICTFの各技術部会の中で、クラウド間接続の仕様を検討。2012年度には、これを踏まえて、NTTグループなどの各ベンダーが、ITU-Tなどの標準化団体に提案をしている。
標準化の例として青山氏は、ITU-Tが取り組んでいるクラウドに関する7個の標準化テーマを示した。クラウド基盤、ネットワーク、DaaS（デスクトップアズアサービス）などと並び、インタークラウド（規格名称は「Y.ccic」）がテーマとなっている。GICTFの活動を反映した国内ベンダーの提案が有力であるという。2013年第4四半期の勧告を目標としている。
青山氏はさらに、ITU-Tによるクラウド標準化に対して、どのような企業がどのように関わっているのかをまとめた図を示した（NTTの資料を引用した）。米マイクロソフト（Microsoft）や中国のチャイナ・テレコム（中国電信）、米シスコ・システムズ（Cisco Systems）の取り組みなどを紹介した。
広域のテストベッドで実証実験を実施
技術の標準化に当たっては、動作するかどうかを検証する実証実験が大切という。このためGICTFでは、テストベッド（テスト環境）の構築とテストの実施のためのワーキンググループを設置し、議論を進めている。総務省の委託研究「広域災害対応型クラウド基盤構築に向けた研究開発」の成果をベースに、成果の有効性をテストベッドで実証しているという。
テストベッドでは、仙台や福岡などに設置したクラウド同士をつなぎ、これらをまたがってサーバー負荷をスケールアウトさせた。一方のクラウドの負荷が突発的に増えたケースや、サーバーが停止したケースにおいて、サービスを継続する実験を実施しているという。
日欧のジョイントプロジェクトもスタート
海外においてもインタークラウドが注目されていることを紹介した。例えば、アメリカ国立科学財団（NSF）がビッグデータのことを「研究課題として認識している」と述べたという。インターネットとTCP/IPの父と呼ばれるヴィントン・サーフ（Vinton Cerf）氏もクラウドのことを「新しい研究領域として重要である」と言っているという。
NICT（独立行政法人情報通信研究機構）とFP7（欧州連合の第7次枠組計画）による、新世代ネットワークの実現に向けた日欧共同公募についても紹介した。「モノのネットワークとクラウドを融合するネットワークサービス基盤の研究」など三つの課題ごとに公募を募り、これに対して12件ほどの応募があったという。2013年末には候補を絞り、日欧のジョイントプロジェクトがスタートする。
講演の最後に青山氏は、クラウド標準化とは別の取り組みとして、ネットワーク仮想化技術の標準化ワーキンググループの取り組みを紹介した。ここでは、SDN（ソフトウエア設計によるネットワーク）とネットワーク仮想化の違いと関係について整理した。
「SDNとネットワーク仮想化は異なるが、要素技術は重複する」という。SDNの主目的は制御の自動化による運用管理コストの削減であり、ネットワーク仮想化の目的はSDNのAPI自体をプログラムできることや、複数のネットワークを独立して収容できることにあるという。
