米ソーシャルゲーム大手のZyngaは現地時間2012年3月1日、自社ドメイン名のWebサイトで展開する独自のゲームプラットフォームを開発したと発表した。「Zynga Platform」というサービス名でベータ版を3月中にも公開する。
同社は米Facebookのサービス内や、米Appleの「iPhone」「iPad」、米Googleの「Android」端末向けアプリケーションでゲームを提供している企業。だが、2011年10月にユーザーと直接結びつくことを目指す「Zynga Direct」と呼ぶ戦略を打ち出し、この戦略の下、同社のWebサイト「Zynga.com」でゲームを提供するサービスプラットフォームを開発している。
3月中に始めるベータ版では、「CityVille」「Hidden Chronicles」「Zynga Poker」といったFacebookなどで人気の五つのゲームを用意する。その後、ゲームタイトル数を順次拡大していく予定。英語のほか、スペイン語、フランス語、日本語、繁体字中国語など合計16言語に対応するとしている。
ユーザーは同社WebサイトやFacebook内で同一の専用ユーザー名を使ってZynga Platformのゲームに参加し、ほかのユーザーと交流するという仕組みになる。また、Zyngaはサードパーティーのゲーム開発者にもプラットフォームを開放する方針。
同社サービスの月間ユーザー数は2億4000万人。うち一部がゲーム内で使う仮想アイテムを購入しており、その代金が同社の全売上高の9割強を占めている。しかしFacebook内で仮想アイテムを販売する際には、仮想通貨「Facebook Credits」を使うことが義務付けられており、30％を手数料として徴収されてしまう。ZyngaなどFacebookに依存する企業にとっては、Facebookのこうしたポリシーが大きなリスク要因になっていると指摘されていた（関連記事：Zyngaが上場後初の決算、2011年Q4は59％増収）。
