米調査会社のiSuppliは米国時間2009年7月10日，米Googleが開発中のパソコン向けOS「Google Chrome OS」についてのレポートを発表した。Chrome OSが成功を収めるには一般消費者へのブランド認知度を高められるかどうかがカギになると指摘している。

　Chrome OSはLinuxカーネルを基盤とし，当初はネットブックをターゲットとする（関連記事：“Google OS”ついに出現，2010年後半デビュー）。ネットブック向けOSではWindowsが主流であり，Linuxは大きく水を空けられている現状について，iSuppliの主席アナリストであるMatthew Wilkins氏は，「Linuxが技術的に劣っているわけではなく，パソコン市場でのMicrosoftの知名度と張り合えるブランドを持つLinuxがないからだ」と指摘する。

　そのうえで同氏は，Googleが成功を収めるためには，技術的な専門知識のない一般消費者にもChrome OS搭載のネットブックを選んでもらえるよう，同社ブランドの認知度向上が必要だとした。Microsoftブランドの小売製品は，パソコン，ソフトウエア，周辺機器などを通じて，消費者の目に触れる機会が数多いのに対し，Googleブランドの小売製品は「Android」搭載の携帯電話しかない。パソコン・メーカーとOEM契約を結び，Chrome OSの名を冠したネットブックを登場させることが必要だとしている。

　Chrome OSがもたらす別の効果として同社はデータ通信の増加を挙げている。Chrome OSはクラウド上のWebアプリケーションの利用に特化しているため，ユーザーの通信量が増え，通信事業者の収益向上につながる可能性があるからだ。同社の予測によれば，無線通信機能付きネットブックの世界出荷台数は，2008年の1030万台から，2012年には3630万台へと大きく伸びる見込みである。

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