AV機器とコンピュータの間でデータを相互にやり取りするための仕様策定を目的にした業界団体のこと。Digital Living Network Allianceの略である。DLNAが決めた仕様が、これらの情報家電のあり方の一つを示すと目されている。松下電器産業やソニー、シャープといった家電メーカーと、米インテルや米マイクロソフトといったコンピュータ・ベンダーなど合わせて全世界で約200企業が参加している。
DLNAは2003年6月、ソニーや松下電器、ソニーなど17社によってDHWG（Digital Home Working Group）という業界団体として発足した。2004年6月に、情報家電とコンピュータ、あるいは情報家電同士がデータを交換するための最初の仕様であるガイドライン1.0を発表したのを機に、団体名をDLNAに変えた。
DLNAのガイドラインに沿えば、AV機器やコンピュータはメーカーが異なっても、静止画や動画、音声といったデータをLAN上でやり取りできるようになる。そのために、伝送路にはイーサネットかIEEE802.11準拠の無線LANを、動画のデータ形式はMPEG2を、画像のデータ形式はJPEGを、それぞれ規定する。家電機器にIPアドレスを割り当てる機能は、マイクロソフトが家庭内LANの実現を目的に規定したUPnP（universal plug and play）を採用する。
DLNAのガイドラインは、対象機器を「Digital Media Server」（DMS）と「Digital Media Player」（DMP）の二つのカテゴリに分ける。DMSはデジタル・コンテンツの保存や配信のための機能を備える機器で、パソコンなどのほか、デジタル・カメラやビデオ・カメラ、カメラ付き携帯電話などを想定している。一方のDMPは、コンテンツを再生する機器のことで、テレビや音楽プレーヤなどを想定している。
すでにDLNAガイドラインへの対応を見越した製品が登場している。松下電器が昨年9月、録画した番組をパソコン上で再生可能な形式で配信できるDVDレコーダを出荷。2005年2月にはソニーとシャープが、パソコンにあるコンテンツ（情報の中身）をテレビに映したり、専用リモコンでテレビからパソコンを操作したりするための接続装置を、それぞれ出荷した。
これらの製品は、この3月14日～18日に東京で行われる相互接続テスト（プラグフェスト）で互換性が検証される。DLNAは2005年半ばにも、検証済みの機器がDLNAのロゴなどを製品に添付することを許可する認定プログラムを開始する予定だ。その後、プラグフェストに合格した情報家電は、DLNA対応を正式に表明できる。
ガイドライン1.0は、コピーワンス・コンテンツや有償コンテンツなど著作権管理の問題には触れていない。DLNAは認定プログラム開始と同時期に、著作権管理を組み込んだ新ガイドラインを公表する予定だ。
本記事は日経コンピュータ2005年3月7日号に掲載したものです。
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