アプリケーションのパフォーマンス向上やデータ保護／BCP、ニーズに応じた迅速なITリソースの調達…。企業にとって欠かせないこれらの要件を実現するためには、企業のITインフラを「次世代データセンター」へと“変革”させる必要がある。
そこで、システム導入のための意思決定支援サイト「ITpro Active」では、「データセンター変革～ITのパフォーマンスを最大化するために～」と題して、特にパフォーマンスの向上に焦点を当てたセミナーを、2013年9月10日に東京で開催した。
この分野に詳しいアイ・ティ・アールの甲元 宏明氏が次世代データセンターを支える技術と市場動向を解説したほか、リバーベッドテクノロジー、日本ヒューレット・パッカード、日本マイクロソフトが、データセンター変革を実現できる製品、技術について解説した。
基調講演
次世代データセンターテクノロジーの動向と活用指針
基調講演では、アイ・ティ・アール シニア・アナリストの甲元 宏明氏が、近未来の企業ITインフラの姿、次世代型データセンターの価値、次世代データセンター構築／選定のポイントなどについて、詳しく解説した。
シニア・アナリスト
甲元 宏明氏
「IT部門は、10年後、20年後を見据えたITの構想化と次世代IT基盤構築に取り組む必要がある。そのためには、ハイブリッドクラウドを中心とした革新的なITの活用を推進すべきであり、次世代データセンターが重要な役割を果たす」---。講演の冒頭で、甲元氏はこう強調し、電力が普及していった歴史をなぞるように、クラウド・コンピューティングが当たり前の時代になると指摘。「クラウドにより、データセンターの運用効率は破壊的に向上する」と強調したうえで、国内ユーザー企業のクラウド利用動向に関するITRの調査結果（2012年10月に実施、回答企業1008社）を紹介した。
それによれば、中小企業から大企業までの全企業規模の平均値で見ると、クラウドを導入している企業の割合は、プライベートクラウドが19.5％、SaaSが22.2％、IaaS（インターネット経由の利用）が15.2％、IaaS（閉域網経由の利用）が12．2％。これは低いように思えるが、「大企業に限れば、大きく様子が変わってくる」（甲元氏）。3000人以上の企業規模の場合、導入率はプライベートクラウドが43.4％、SaaSが42％、IaaS（インターネット経由の利用）が27.5％、IaaS（閉域網経由の利用）が33．3％と高い。「大企業を中心に、クラウドはもっと普及する。完全に“キャズム”は超えた」と、甲元氏は語る。
甲元氏は、近未来（10年、20年後）のクラウドアーキテクチャは、「自前主義」派と「持たざる経営」派に分かれる、と指摘する。「自前主義」派は、自社データセンターのプライベートクラウドをベースとしながら、必要に応じてパブリッククラウドのSaaSを利用する。一方、「持たざる経営」派は、大手商用データセンターの仮想プライベートクラウド（VPC）をベースとしながら、必要に応じてパブリッククラウドのSaaSを利用する。「近未来のクラウド・コンピューティングでは、特に、パブリッククラウド基盤のポートやプロトコルの制限を解除し、固有要件に対応したIaaSを提供する仮想プライベートクラウド（VPC）が重要になるだろう」（甲元氏）。
伸縮性、事業継続性、省エネルギーが次世代データセンターの要件
甲元氏によれば、データセンターは5年でニーズが代わり、10年で老朽化する。このため「長期利用を想定して、次世代データセンターを検討するべき」と指摘する。では、次世代データセンターの要件とは何か。甲元氏は「VPCあるいはプライベートクラウドを大規模に運用可能であることが、次世代データセンターの要件となる」という。
具体的には、3つの要件が必要になる。1つは、サーバー設置や処理能力の増強要求に対して迅速な配置が可能になる「伸縮性」。要求されるスペックは、オートスケール、データセンター・スケールアウト、SDN、SDDCなどだ。
2つめは、事業継続性。要求されるスペックは、免震建物／床、地震PML10％以下、自家発電能力48～72時間、液状化の回避などである。
3つめは、省エネルギー。要求されるスペックは、冷却方式／アイル分離、PUE1.2～1.4、給電能力6～12KVA/ラック、床荷重1000～2000kg/平方メートルなどだ。
次世代データセンターを支える注目技術
次いで甲元氏は、次世代データセンターを支える注目技術を6つ挙げた。
1つめは仮想プライベートクラウド。パブリッククラウドのインフラを用いるが、閉域網（L2-3サービス、IP-VPNなど）またはインターネットVPN（IPsecなど）経由の接続に対応したプライベートクラウド向けの資産を提供するもので、「最近利用が伸びているサービス」（甲元氏）である。
2つめはオートスケール。需要増減に応じて自動的に、サーバーのスケールアウトやインターネット回線帯域幅の拡張を行い、従量課金とする仕組みだ。「主に大規模Webサイト向けのクラウド機能であり、固定的なリソース配置に比べてコストメリットが高い」（同）。
3つめは、クラウドDR。仮想サーバーのイメージを保管しておき、本番環境の被災時に遠隔地のクラウド上で立ち上げる方式のDRである。「平常時は、データレプリケーションのみが課金され、低コストで実質的なウォームサイトを構築できる」（甲元氏）。
4つめは、ネットワーク仮想化だ。ネットワーク・リソースを仮想化する手法の総称で、「ネットワークをアプリケーションから動的に再構成／制御することが可能なSDN（Software Defined Network）が注目を集めている」（同）。
5つめは、データセンター・スケールアウト。データセンターの壁を越えて、仮想環境上のシステムを移転したり、スケールアウトしたりする手法で、「システムの可搬性と稼働性の確保へ向けた取り組みが進んでいる」という。
6つめは、WANアプリケーション／SaaS／クラウドストレージの最適化だ。WAN最適化技術をベースに、Webアプリケーション、SaaS、クラウドストレージなどのサービスを高速化する技術で、「こうした製品の市場も伸びている」（甲元氏）。
さらに、データセンターの究極像として「Software-Defined Data Center」を紹介した。これは米VMwareが提唱している概念で、すべてのITリソース（サーバー、ストレージ、ネットワークなど）が「仮想プール化」されるものだ。
甲元氏は、「次世代データセンターを実現するには、IT部門のマインドセットの転換が必須」と言う。「次世代データセンターを活用したハイブリッドクラウドにおいては、運用自動化だけではなく、管理プロセスの高度化が要求される。IT部門は、コストセンターから脱却し、社内／グループ内サービス・プロバイダとしての役割を志向すべきだ」と強調し、講演を締め括った。