生産性向上と危機対応は喫緊の課題、統合コミュニケーション環境で実現

　史上最大級の大地震発生から4カ月近くが経過した。3.11を境に、IT、とりわけコミュニケーション環境に対するユーザー企業の考え方が変わった。

　まず、従業員同士の連絡手段を確保することへの意識が強くなった。従業員をつなぐ重要なライフラインとして、ITの位置付けは確固たるものとなったといえる。

　一方で、多くの企業において、業務の生産性維持・向上が喫緊の要求事項になってきている。そのきっかけになっているのが節電だ。多くの企業では、サマータイムや社内版輪番停電などによって労働時間を短縮し、乗り切ろうとしている。ただ、こうした停電策によって行動を制限されるにもかかわらず、業務そのものは減らない。そこで、従来は「キレイごと」の域を出なかったITによる業務改革への要請が、にわかに現実的かつ切実な改革への意思になった。背景には、スマートフォン、Twitterをはじめとするソーシャルメディアなど新たなコミュニケーションツールが台頭してきたことに加えて、震災によってそれらの効能と重要性への理解が深まったこともあるだろう。

　こうしたことがきっかけとなり、ITを駆使して従業員のパフォーマンスを高めた職場環境を実現する動きが本格化するのではないかと筆者は予想している。ガートナーでは、こうした環境を「ハイパフォーマンスワークプレイス」（High Performance Workplace：HPW）と呼んでいる。