マイクロソフトのサーバー・ソフト（Windows Server）を利用するには，サーバー・ソフト本体と合わせて，クライアント数に応じたライセンス「CAL」（クライアント・アクセス・ライセンス）を購入する必要がある。クライアント向けソフトと異なり，サーバー・ソフトは，ネットワークを介して接続してくるクライアント・パソコンが利用するもの。そのため，サーバー・ソフトとは別にCALというライセンスを決めて販売しているわけだ。
そのうえで，Windows Serverを利用しているユーザーが注意すべきポイントがある。CALの対象がWindows Serverのバージョンによって少しずつ変わってきている点だ。
当初のWindows NT Serverは，ファイル共有やプリンタ共有といったサーバーのサービスを利用する場合だけCALが必要だった。こうしたサービスを使わず，自分で開発したサーバー・アプリケーションを複数のクライアントから使うようなケースではCALは必要なかったわけだ。
ところが，Windows 2000 Serverになった際に，まず，Active Directoryなどの認証機能を使う場合もCALが必要だと解釈が変更された。Active Directoryは，Windows 2000 Serverから標準装備されたWindowsのドメイン管理機能である。ユーザー，コンピュータ，プリンタなどの資源がどこに存在し，誰が利用できるかといった情報を一元管理するほか，所属するパソコンの設定をグループ・ポリシーでいっせいに変更したりできる。
さらに，最新のWindows Server 2003では基本的にすべてのユーザーがCALの対象になった。例外となるのは，匿名アクセスでWebサーバーを利用するユーザー分だけである。
このCALに対する条件変更が，既存のWindows Serverユーザーにとって問題となり得る。もちろん，新しい解釈が古いバージョンにさかのぼって適用されることはない。しかし，システムをバージョンアップすると，新しいWindows Serverの条件に従わなければならないのだ。
Windows 2000 Serverまでは，サーバーのサービスや認証を使った場合だけCALの対象になった。このため，Windows Serverをアプリケーション・サーバーのためのプラットフォームとしてだけ使い，ユーザーの認証や個々のサーバー・サービスをデータベースや各サーバー・ソフトが独自に処理しているケースは，CALの対象にはならなかった。実際，Windows 2000 Serverで，このような使い方をしてCALを節約しているケースは少なくない。
ところが，こうしたシステムをWindows Server 2003にバージョンアップすると，今度はCALがないとライセンス違反になってしまう。Windows Server 2003マシン上で動かすサーバー・ソフトや使い方は従来のままなのに，OSを入れ替えるだけで大量のCALを新たに購入しなければならなくなるのである。
