IT人材育成などの手法として「eラーニング」への関心が高まっているが,ユーザーにとっての不安は品質の評価ができないことだ。特にコンテンツについてしっかり判断したいというユーザーの希望は大きい。

 こうしたユーザー側のニーズにこたえるものとして,経済産業省の外郭団体である財団法人・日本情報処理開発協会の中央情報教育研究所(CAIT)が,IT系のWBT(Web Based Training)サービスを提供している10社の20コースを対象に行った評価結果をレポートにまとめた。いわば「良い教材の見極め方」である。評価の主要なポイントは学習内容と学習者支援の2点だ。

 学習内容の評価項目は (1) 学習目標の設定,(2) レディネス(学習の前提条件)の明示,(3) 学習内容の明示,(4) 内容の妥当性,(5)分量の適正化,(6)教材品質,(7) 表現の適切さ,(8) 動機付けの仕組み,(9) 学習定着の仕組み,(10) メディアの適切使用,(11) 素材の作りこみの適切さ---の11項目。

 一つひとつのコンテンツを,これらの11項目について10点満点で評価したところ,対象にしたコンテンツに共通して評価の低い項目があることが明らかになった。それは学習目標の設定とレディネスの明示である。さらに,レポートは「国外で制作されて日本語化したコースには学習目標やレディネスを明示しているものが多い」と指摘している。

 個々の学習内容について,学習目標を明確にし,そのコースを受けるにはどのような知識や経験が必要なのかを示すことは,効果的に学習を進めるためにきわめて重要だ。こうした点を明確にすることがeラーニングの優位性を発揮することにもなるわけで,レポートはこの点で良い指摘をしている。

 もう一つの学習者支援についての評価項目は,(1)協調学習,(2)指導者とのコミュニケーション,(3)学習者間コミュニケーション,(4)ヘルプ・FAQ,(5)学習相談,(6)学習支援ツール,(7)学習進捗・履歴・結果情報,(8)選択学習・繰り返し学習---の8項目。これらの項目は,集合研修や自習教材などの手段に比べWBTが優位性を発揮しやすいものが多いが,協調学習や学習者間コミュニケーション,学習支援ツールについては対応が行われていないか,十分でないコースが多いとの評価だった。

 「協調学習が行われるコースは1コースだけであった。コミュニケーションツールでは,機能としては提供されているものの実際には使えなかったり,回答のないものが見られた」とも指摘している。

 多くの企業が人材力強化を経営戦略上の重点項目に挙げ,人材育成の手段としてeラーニングに強い関心を持ち始めている。しかし,現時点では導入のためのコストや管理運営のための負担がどのくらいかかるのか,導入コストに見合うだけの効果が得られるのか---など,ユーザー側では判断しにくい項目が多く,eラーニング導入に二の足を踏む企業も少なくない。

 こうしたなかで,CAITのレポートは「コンテンツに対する評価」のための材料を提供しており,これからeラーニングを導入しようとしている多くの企業にとって大変参考になるはずだ。もちろん,CAITの評価法が絶対というわけではない。CAITのレポートでも評価項目など修正すべき点があることを指摘している。

 一般的には,「いつでもどこでも学習者のペースに合わせて効率的に学習ができる」といったことがeラーニングの優れた点とされている。しかし,日本でのeラーニングはまだ発展途上といっても良い。導入企業も限られ,適用分野も一部にとどまっている。コンテンツの開発,提供の仕方なども今回のCAITのリポートが指摘しているように改善の余地が見られる。

 Eラーニングは優れた学習手段ではあるが,万能ではない。集合研修やセルフラーニング教材を使った学習など従来型のツールと組み合わせ,それぞれの利点を生かした学習方法(ブレンデッドとも呼ばれている)も考えられてよいはずだ。現に新人研修などで組み合わせ型の学習方法を取り入れている企業もある。

 こうしたなかで,eラーニング・コンテンツに対する評価の目安が示され,導入企業が自社の教育研修ニーズに照らして,コンテンツが適切か,目的とする研修項目に対してeラーニングを導入することが適切かどうか判断できるようになれば,eラーニングへの信頼感も高まるに違いない。なぜなら,企業が自社でどのような教育研修をすべきかを判断するのはその企業であり,その判断なくしてはeラーニングといえども,戦略的な手段になり得ないからである。

 eラーニング関連のイベントが開かれ,さまざまなeラーニング・プラットフォームに触れたり,コンテンツをじかに見ることのできる機会も増えてきている。こういう機会に,CAITリポートで取り上げたような項目に着目してプラットフォームやコンテンツを調べて行くうちに,正しいeラーニング導入法が見えてくるだろう。

(松本 庸史=日経BPラーニング常務)