脅威を検知し自動で隔離！リスクを「可視化」する最新ネットワーク環境

社内ネットワーク刷新に合わせて脅威への備えを強化

　デジタルトランスフォーメーションが企業の課題となる中、サイバーリスク対応の重要性が高まっている。しかし、日増しに悪質化・巧妙化している現在の脅威は、従来型の入り口・出口対策だけで防ぎきることは難しい。これからは、脅威の侵入を100％防ごうとするのではなく、侵入されることを前提に「被害を最小化する」アプローチが必要だ。また同時に、“攻めのIT活用”を担う情シス部門に、過剰な負担をかけない手法であることも重要だろう。そのための効果的な方法について、成功事例を基に見ていく。

日興通信株式会社
代表取締役社長
鈴木 範夫氏

　1947年に設立された日興通信。独立系のシステムインテグレーターとして、ネットワークインフラの構築や業務ソフトウエアの開発、あるいは導入後の保守やクラウド運用サービスといった、多彩なソリューションをワンストップで提供できる点を強みとしている。

　「2017年に設立70周年を迎えました。最近では、情報漏えいやランサムウエアなどが大きな社会的脅威となっており、ネットワークの強靱化と、サイバーセキュリティの強化に注力しています。お客様の成長を第一に考え、様々な製品を組み合わせて最適なソリューションをご提供しています」と同社の鈴木 範夫氏は述べる。

日興通信株式会社
常務執行役員 総合企画部長
井坪 厚夫氏

　全国の顧客に向けてサービスを展開する同社は、本社をはじめ全国26カ所の支社、支店、営業所、6カ所のサポートセンター、テクニカルセンターを結ぶ社内ネットワークを、最新のテクノロジーを取り入れて刷新することを計画した。「『ネットワークの日興通信』として自信を持ってお客様にご紹介できる、IoT時代や働き方改革にも対応できる、セキュアで柔軟なネットワークシステムの構築を目指しました」と同社の井坪 厚夫氏はその背景を説明する。

　この社内ネットワーク刷新プロジェクトの過程で浮き彫りになってきたのが、セキュリティ対策の重要性だった。