有限責任監査法人トーマツは広告活動を行う上場企業105社を対象に「広告取引に関する広告主実態調査」を実施した。デジタル広告の印象は「若年層獲得の効果が高い」（61.9%）、「費用対効果を測定しやすい」（53.3%）、「動画や音声によるコミュニケーションに適している」（43.8%）という評価が上位3つを占めた。
一方、「媒体としての信頼性に疑問がある」（22.9%）、「メニューが複雑で理解しづらい」（20.0%）と課題を指摘する見方もあった。
注：母集団は105社、複数回答
(出所：有限責任監査法人トーマ ツ「広告取引に関する広告主実 態調査」、2019年1月17日)
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