http://itpro.nikkeibp.co.jp/data/jirei/ 日経BP社が運営する，IT（情報技術）にかかわるプロフェッショナルに向けた総合情報サイト。ニュースだけでなく，詳細な解説／コラムやネットの双方向性を活用したコンテンツを提供 ja Copyright (c) 1995-2012 Nikkei Business Publications, Inc. All rights reserved. 2012-02-14T02:02:54+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20120206/380177/ 　大型オフィスビル内に複数の弁当店を集めた店舗「屋台DELi（デリ）」を展開する事業を手がけるワオ（東京都港区）は、会議用弁当のポータル（玄関）サイトを4月に開設する。同サイトを通じて提携先の弁当店への注文を受け付け、さらに顧客への宅配や資金回収といった弁当宅配に伴う業務を弁当店から受託する事業に本格参入する。 2012-02-09T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20120130/379746/ 　中信地域の急性期病院として活躍する相澤病院は、地域内の医療機関で患者の医療情報を共有する地域医療連携ネットワーク構築を目標として、積極的かつ戦略的にシステムやネットワークに投資している。2011年6月には、同院の将来構想の中核となる「タイムライン型診療情報連携システム」の試験提供を開始した。 2012-02-08T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20120125/379353/ 　リクルート（東京都千代田区）は2012年4月から、オープンソースの分散処理ソフトである「Hadoop（ハドゥープ）」の利用を本格化する。すでに飲食店などを紹介する「ホットペッパー」では履歴データの分析にHadoopを活用し、処理速度が大幅に向上。販促メールの開封率も1.6倍に高まった。 2012-02-02T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20120125/379314/ 　アサヒビールは2012年4月、米アップルのタブレット端末「iPad2」を導入し、首都圏業務用統括本部東京支社全支店の営業担当者約150人が利用を始める。情報武装によって顧客への提案力を向上するとともに、移動時間などを有効に利用して提案内容の質を高める。同社は生産性向上のため、直行直帰型営業やフリーアドレスオフィスなどのワークスタイル改革を推進しており、iPad導入でモバイル環境での仕事を支援することもその一環と位置づける。 2012-01-26T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20120118/378787/ 　富士電機は中国の現地法人に、インメモリーBI（Business Intelligence）ソフトを使った、業務データ分析システムを導入した。同社は、グループ企業のシナジー効果の最大化、グローバルな事業展開の強化に向け、ITによる経営、営業、工場の見える化を推進している。その一環として、これまで国内で受注・売上、受注・売上予測の集計などに活用してきた業務データ分析システムを基に、海外の各現地法人向けシステムを順次開発し、展開する計画。中国の現地法人への展開は、グローバル展開のモデルケースとの位置付けで、2011年4月から10月にかけて段階的に運用を始めた。 2012-01-20T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20120117/378666/ 石鹸やバス用品などの製造・販売を手掛けるラッシュジャパン（神奈川県愛川町）がインターネットを通じた通信販売の強化を進めている。英国に本社を構え、1999年に日本へ進出してから、全国のショッピングセンターなどに出店した約150での店舗販売が主力だったが、無店舗販売を強化するために、2011年6月から順次ウェブサイトの刷新と、Twitter（ツイッター）やFacebook（フェイスブック）といったソーシャルメディア活用を進めた。 2012-01-19T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20111227/377653/ 　積水化学工業が2009年度から続ける「モノづくり革新活動Part2」で成果を上げている。2011年3月に、モデル職場に設定した「樹脂押し出し成型ライン」でランニングの不良ゼロに成功。それ以来、2011年12月まで不良ゼロを継続している。工程の不良が減ったことで原材料の廃棄物も減り、過去2年間で廃棄物コスト（マテリアルフローコスト会計に基づくコスト）は合計13億円削減できた。 2012-01-12T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20111228/377695/ 　自動車部品メーカー最大手のデンソーグループは、本社の電算センターにプライベートクラウド基盤を構築、2011年7月に本格運用を開始した。目的は、社内の各部門やグループ会社が使っている、合計3000台に上る部門サーバーの集約である。 2012-01-11T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20111214/376614/ 　ミツカングループは、2010年12月から段階的に音声コミュニケーション基盤の見直しを進めている。新たな基盤として利用するのは内線ワンナンバー型FMCサービス。これにクラウドPBXを組み合わせる。内線番号で発着信可能な携帯電話機は900台強だ。 2011-12-27T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20111219/376880/ 　住設機器大手であるクリナップは11月11日、震災などの非常時を想定し、サプライチェーンを強化する方向性を固めた。岡山工場（岡山県勝央町）の生産能力を増強するなどして、福島県いわき市にある主力工場の生産が完全に停止しても平常時の7割の量を生産できる体制を整備する。 2011-12-22T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20111213/376515/ 工作機械などを生産するジェイテクトの刈谷工場（愛知県刈谷市、従業員800人）がボトムアップで改善活動を進めている。作業員が現場に潜む無駄を「短冊」と呼ばれる小さな用紙に記入し、採用されれば、管理者と一緒に実行計画を練る。その後も進ちょく具合を逐次管理する。すでに機械部門では、2011年上半期で生産性を4.2％高めた。 2011-12-15T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20111205/375550/ 　ソフトバンクグループの通信3社（ソフトバンクモバイル、ソフトバンクテレコム、ソフトバンクBB）は2011年末までに、約2万6000人の全社員が使う社内メールシステムを米グーグルのクラウドコンピューティングサービス「Google Apps(Gmail)に全面移行する。日本企業が社内向けにGmailを活用する事例は他にもあるが、ソフトバンクの導入は最大規模になる。 2011-12-08T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20111124/374869/ 京都新聞グループでソフトウエア開発を手がける京都電子計算（京都市）は、2012年末までに、約250人いる全社員を対象に「なぜなぜ分析」の研修を実施することを決めた。既に2011年7月から研修を始めており、同年11月末までに約140人が受講した。 2011-12-01T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20111122/374808/ 　MS＆ADインシュアランス グループホールディングスの三井住友海上火災保険は2010年9月、自動車保険における保険金の支払いを支援するシステム「SPM」の新機能を追加した。保険の事務処理に関わる仕事を割り振る際に、現場の責任者が「直近の仕事をどのスタッフに割り振ったか」を確認できるようにした。 2011-11-25T00:00:00+09:00 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/JIREI/20111124/375020/ 　Meiji Seikaファルマは2011年7月、iPadで動作するPDFリーダー用のアプリケーションを独自に開発した。MR（医薬情報担当者）が医師に薬剤を紹介する際、その薬剤の情報を記載した添付文書を見せるなどの用途で利用する。 2011-11-24T20:16:00+09:00