Webブラウザーなどでアプリケーションを動かす実行環境「Java 7」の公式サポートが4月30日に終了した。今後ウイルス感染などに悪用されそうな脆弱性が見つかっても、それを解消するためのアップデートは提供されない(図1)。「Windows XP」と同じサポート終了である。
問題は、国内のパソコン利用者の多数が依然としてJava 7を使っているとみられること。トレンドマイクロの調査によると、同社のセキュリティ対策ソフト導入済みパソコンのうち、Java 7がインストールされていたのは39.9%と、最新版である「Java 8」(16%)の2.5倍であった。
サポートが終了するJava 7が今もこれほど使われているのには、いくつか理由がありそうだ。JavaはWindowsと違って直接画面を操作する機会がほとんどないため、どのバージョンを使っているか、ユーザーが把握していないことが多い。購入したパソコンにプリインストールされていて、そのままにしているというケースもあるとみられる。
通常ならJavaのアップデートが公開されると、バージョンアップを促すメッセージがWindowsに表示される。これを非表示にしたり、無視したりすると、古いバージョンのままになってしまうことがある。