Windows XPを搭載したパソコンの販売期間が、再び延長されることになった。当初2009年1月31日までとされていた「XPダウングレードサービス」の提供が、 2009年7月31日まで引き延ばされたのだ。店頭では姿を消したXPパソコンだが、パソコンメーカーの直販サイトなどを通じて7月までは購入できる。
そもそもWindows XPは、2008年6月30日にパッケージ販売が終了。これと同時に、大手メーカーによるパソコンへのプリインストール販売(OEM版)も終了した。ところが、それ以降もXPパソコンを入手する道が閉ざされたわけではなかった。具体的には、Windows Vistaからのダウングレードサービスを受ける方法と、DSP版Windows XPのプリインストールパソコンを購入する方法が残されていた。
大手メーカーが提供するのが、前者のXPダウングレードサービス。Windows VistaのBusinessまたはUltimateに与えられた「ダウングレード権」を行使する。本来はVistaをプリインストールしたパソコンに XPをインストールし直し(ダウングレードして)、提供するサービスだ。
マイクロソフトは、Vista BusinessまたはUltimateを購入したユーザーに対して、XPなど過去のOSを使用する権利を与えている。そしてパソコンメーカーに対しては、ダウングレードを希望するユーザーにダウングレード用のメディア(DVD)を添付したり、あらかじめダウングレードした状態でパソコンを出荷したりすることを認めている。大手メーカーが現在でもXPパソコンを提供できるのは、この仕組みがあるため。主に企業ユーザーなど、新しいOSにすぐさま移行できない場合、将来的な移行を前提としながら、古いOSを使い続けられるように配慮したシステムだ。
一方、KOUZIROやオンキヨーなど、中小のパソコンメーカーでは、DSP版のWindows XPをプリインストールしたパソコンを販売し続けている。
DSP版は、パソコンメーカーに提供されるOEM版の一種で、メモリーやハードディスクなどのパーツとセット販売したり、パソコンにプリインストールして販売したりできる。大手メーカーがOEM版をプリインストールする際、独自の改変やリカバリーディスクの添付をしているのに対し、DSP版ではこうした改変は認められていない。DSP版をプリインストールしたパソコンは、VistaからXPにダウングレードする場合に比べて価格が抑えられるのがメリットだ。このDSP版については、2009年1月31日まで提供されることになっていた。