日本型電子書店の姿が、おぼろげながら見えてきた。
現在欧米では、電子書籍リーダーを開発した企業が電子書店を開設するパターンが一般的。米アマゾンは、「Kindle Store」を運営し、リーダーの「Kindle」はそこにつなぐ専用端末という位置付けになる。パソコンやiPhoneなどのスマートフォン向けの電子書籍リーダーソフトを無料配布しており、Kindle以外からも購入し閲覧できる環境を整える。
【代表的な電子書店における電子書籍の流通のさせ方】
米アマゾンは、iPhoneやiPad、パソコン向けに電子書籍閲覧ソフトを配布しており、Kindle Storeで購入した電子書籍は、Kindle以外でも読める。機器が変わっても読みかけの場所を開いてくれる工夫がある
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アップルは、電子書店を自社製品のiPhone/iPadだけに提供するのが特徴。ただ、iPhone/iPadユーザーは、電子書店以外に、出版社などが開発したアプリ形式の電子書籍を読むこともできる。電子書店アプリもある
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グーグルが来春始める「Googleエディション」は、Webブラウザーでアクセスできる電子書店だ。検索した結果から書店に誘導する仕組みである。ただ、ほかの書店で購入しても、一括して管理でき、読書できる
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米アップルも似ているが、自社で運営する「iBookstore」は、iPadやiPhone向けの専用電子書店となる。ただ、出版社やほかの電子書店は、アプリケーション配布サービス「App Store」を通じて、個別に書籍をアプリの形でも販売できる。
