大学ICT推進協議会は2012年12月17日から19日まで、神戸国際会議場で2012年度年次大会を開催した。その中の一般セッションで、熊本大学総合情報基盤センターの中野裕司教授と久保田真一郎助教が、日経パソコンが提供する教育機関向けのコンテンツサービス「日経パソコンEdu」を使った研究について発表した。
日経パソコンEduと講義をどう組み合わせたかを解説したのは久保田助教。「情報処理科目におけるオンラインの雑誌記事の活用」とのテーマで発表した。熊本大学では、IT技術を理解して使うために必要な知識の習得を目的とした「情報処理概論」を2年生の必修科目にしている。約1100名の受講者に対して7名の教員で担当しなければならないため、eラーニング形式で講義を進める。毎週の講義に当たるものとして「確認テスト」を設けており、解答後には「フィードバック」と呼ぶ解説を表示する。
過去に受講した学生に対するアンケートでは「何の役に立つのか」「将来利用することを想定しているのか」との声があり、「身の回りに起こる事象と、IT技術の基本知識が乖離（かいり）していると感じた」（久保田助教）。そこで今回の講義では、身の回りの事象とIT技術の基礎知識を関連付けて学ぶことで、学習の動機付けにすると同時に、他の現象へ関心を持つことを期待していたという。
しかし「そうしたコンテンツを改めて作るのは大変」（久保田氏）。そこで外部のコンテンツとして、日経パソコンEduを利用することにした。日経パソコンEduは日経パソコンの誌面をPDFなどで参照できる有料の会員制サービス。正式オープンは2013年4月を予定している。本講義は開発中のベータ版を使用。解説や参考情報に日経パソコンEduのコンテンツへのリンクを張り、より深く学習できるようにした。
久保田助教は、後述のアクセス解析のシステムで得た、eラーニングコンテンツや外部コンテンツ（日経パソコンEdu）の利用状況を報告。テスト解答後のフィードバックからのアクセスが圧倒的なことや、前年度と今年度の出席者数を比較しても学習の動機付けが成功したかを判断しにくかったなどとした。
一方、中野教授は「CASとリバースプロキシを基盤とした学外システムの利用者制限とログ管理」と題して、外部のコンテンツサービスを利用する際の学生の動向を調査するシステムについて紹介した。
熊本大学に提供したベータ版の日経パソコンEdu（熊本大学版日経パソコンEdu）は、IPアドレスの指定によりアクセスを制限しており、ユーザーごとの利用状況を解析する機能は提供していない。中野教授のシステムは、学内の認証システムと科目の受講者のグループ指定を組み合わせて、外部のコンテンツサービスへのアクセスを制限する。発表では、使用したソフトウエアや設定の詳細と、取得したアクセスログの解析結果を報告した。
