グーグルは2009年2月23日、定例の記者会見を開き、「YouTube」における著作権対策の取り組みについて説明した。同社では従来より、動画の長さを1本当たり10分間に制限したり、著作権違反を3回行ったユーザーについてはアカウントを削除したりするなどの対策を行ってきた。これらに加えて、新たに導入した「コンテンツIDシステム」という著作権管理の仕組みが軌道に乗りつつあるという。

　コンテンツIDシステムを簡単に言うと、YouTubeにアップロードされた動画を自動的にチェックし、違法な動画を検出する仕組みのことだ。コンテンツの権利者が事前に提出した動画を基に、違法動画を検出するための特徴点を取得。これを、ユーザーがアップロードしたすべての動画と照合する。特徴点は、明るい部分の位置関係や人の動きなどを基にモデル化され、画質などが完全に一致しなくても検出できる。また動画全編でなくても、動画の一部が数十秒だけ使われた場合も認識できる。

　YouTubeには、現在1分間に15時間分の動画がアップロードされているといい、これを人間の目で1つずつチェックするのは事実上不可能。一方、同システムを利用すれば、動画検出用の特徴点を15分以内で取得し、照合用のデータを生成。これをアップロードされるすべての動画と照合することで、違法動画を効率よく検出できるようになる。既にアップロードされている動画についても、過去にさかのぼって照合を進めているという。

　さらに、違法動画の検出だけにとどまらず、これを有効活用し、収益に結びつける仕組みを提供するのが、同システムの特徴だ。すなわち、違法動画が見つかったときの処理方法として、権利者は「ブロック」「トラック」「マネタイズ」という3つのオプションを選択できる。