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瀧口範子「シリコンバレー通信」

いつの間にかiPod nano集団訴訟の原告になっていた

瀧口 範子=ジャーナリスト 2009/04/09 PC Online

 ひと月ほど前のことになるか、1枚のハガキが郵便受けに入っていた。

 ペラペラのハガキの裏面には細かい文字がぎっしり。「読むのが面倒くさいなあ」と、他のDMと一緒に捨てようとしたら、「アップルの集団訴訟和解についてのご連絡」という文字が目に入った。

 アメリカに住んでいると、この手の手紙がよく届けられる。以前自分が買った製品に関する集団訴訟の原告として知らないうちに組み込まれていて、その結果がどうなったから、賠償金支払いを受けたいのならばどうこうせよ、といった類いの連絡である。

 このハガキもよく読んでみると、「第一世代iPodナノの画面が傷ついたことで、iPodナノを楽しむことを阻害された」ことに対する集団訴訟で、アップル側が2250万ドル(約22億5000万円)の支払いに応じることになった。ついては、自分の取り分を請求したいのならば、「アイポッドナノセトルメント・ドットコム」へアクセスして手続きを済ませられたし、と書かれている。ハガキにはちゃんと個人用のコントロール番号なるものが付記されている。

 ここで、2250万ドルと聞いて喜ぶなかれ。実際に手元に入ってくるのは、25ドル(2500円)か15ドル(1500円)である。ナノを買った時に、プロテクションのためのケースがついていた場合が後者、ついていなかった場合は前者の額であるらしい。請求する人の数によって、その額が変わるとも記載されている。

 集団訴訟で受け取る賠償金ではこれはまだましな方で、何の訴訟だったか忘れたが4ドルほどの小切手が勝手に送られてきたこともあったくらいだ。何せ、集団訴訟というのは確かにレッキとした訴えがあるものの、アメリカではたいていはこれで喰っている弁護士が仕掛けるものが多い。

 今回のケースも、弁護士料450万ドル(4億5000万円!)、弁護士の経費が20万ドル(2000万円!)、さらにもろもろの手続き料などが賠償金総額から差し引かれるとある。残ったわずかな額を、iPodナノを購入した無数の人々の間で分けるということである。これらに異議があれば、何日までに申し立てよ、とも書かれているが、よほどの主張がない限り、そこまでする人はいないだろう。

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