《Ａ》業務改善の企画手順


　社内の「業務改善」における企画手順は、「こうでなければならない」という決められたものはないが、多くの人の経験則から概ね上記のような手順が望ましいといえる。

　「業務改善」の場合、企画作業に取りかかる前提として問題点が既に明確になっていることが殆どだろう。従って、問題点を改善する施策を考案するために、どんな情報を集め、研究すべきかを考えれば自ずと作業が見えてくるはずだ。そういう意味で、「改善策事例」を情報収集することも大切だし、改善テーマに対して社内メンバーの意見を収集しておくのがとても有効だといえる。


《Ｂ》新事業会社設立の企画手順
　新たな会社を設立する形で新事業を企画する手順は、次のようになる。

　よくあるケースとして、新会社を立ち上げて新事業をスタートさせるプランを立てたい場合がある。そんな時は、上記のような企画手順で進めるのがいいだろう。

　「新会社設立」を伴った新事業を企画する場合、外部環境や内部状況を的確に把握しておく必要がある。外部環境情報としては「社会動向」「市場環境」そして「競合他社」情報が挙げられ、内部状況としては社内の「経営指針」や「事業シーズ」情報などが挙げられる。

　各種情報分析の結果、当初設定していた事業テーマのままでいこうという場合もあれば、ターゲティングや事業内容を少し変えようという場合もあるだろう。いずれにせよ、こうした情報分析によって事業化の方向性をしっかりと出すことが企画作業では大切である。さらに、事業の方向性が見えたら、それを実現するために必要となる要件は何なのかを考えて、クリアするための条件を調べておく必要がある。

　企画段階で行なう「新会社設立」案の作成では、資本金や役員構成といった詳細プランは不要だ。それよりもどこかと組むつもりなのか（アライアンス）、事業資金はどうするつもりか、といった点がとても重要になので、この点については考えを言及しておきたい。


《Ｃ》商品・サービス開発の企画手順

■開発企画の場合


　新商品や新サービスを開発する場合の企画手順は、上記のように進めるのが正攻法といえよう。しかし、現実には、「新商品」や「新サービス」が先に生まれて、そこれからビジネスを考えるという手順になることも珍しくない。そんな時は、下図のような手順に変化する。

■開発済案件の市場導入企画の場合