Q 質問 xDSLを使ったインターネット接続サービスの導入を検討しています。利用上の注意点を教えてください

A 回答 ADSLを中心にサービスは増えてきました。しかし，サービスの提供エリアがまだまだ狭いため，サービス・プロバイダへの事前確認は欠かせません。また，光ファイバ化された電話回線では利用できないため，光ファイバ化の動向にも注意する必要があります

　xDSLを使ったインターネット接続サービスは，ISDNなどよりも低料金で，かつ高速に通信できることがメリットです。xDSLは，ADSL（Asymmetric Digital Subscriber Line），SDSL（Symmetric Digital Subscriber Line），VDSL（Very high-speed Digital Subscriber Line）といったDSL技術の総称です。

現在，日本で利用可能な主なサービスはADSLとSDSLです。ADSLサービスは，1999年12月に東京めたりっく通信やエヌ・ティ・ティ・エムイーなどが提供を開始しました。さらに2000年の春には，KDDやDDI，日本テレコムなども参入し，現在までのところxDSLサービスの主流となっています。

　ADSLは，ユーザーからサービス・プロバイダへの上りよりも，反対の下りの回線速度の方が速いサービスです。そのため，WWWを参照するような下りのデータ量が多い場合に効果を発揮できます。

　NTT東日本/西日本が用意したADSL装置を利用したサービスの場合，最大回線速度は上りが224Kビット/秒，下りが512Kビット/秒です。利用料金はサービス・プロバイダによって異なりますが，この回線速度で月額5000円台～7000円前後（電話料金を除く）といったところです。

既存の電話回線（銅線）で使える

　では，ADSLサービスの仕組みと利用上の注意点を見ていきましょう。ADSLサービスを利用するためには，（1）電話回線（銅線），（2）ADSLモデム，（3）スプリッタ――の3つが必要です（図3[拡大表示]）。

図3●ADSLの仕組みと注意点
既存の電話回線（銅線）を利用できる手軽さなどから，インターネット接続サービスとしてADSLが注目されている。しかし，サービスの提供エリアが限定されるなどの注意点がある

　（1）は既存の電話回線（銅線）をそのまま使えます。（2）と（3）は，サービス・プロバイダからレンタルできます。ADSLモデムは，パソコンやLANからのデジタル・データをDSL信号に変調/復調するもの。スプリッタは，DSL信号とアナログ・データ（音声）のチャネルを分離して，一本の電話回線を共有させるために必要です。

　スプリッタは，ユーザー宅とNTTの収容局に対向させる形で設置します。NTTの収容局に設置してあるスプリッタは，電話回線からの信号を分離し，電話交換機とサービス・プロバイダ向けのルーターに振り分けます。また，NTTの収容局ではADSLモデムの代わりに，DSLAM（DSL Access Multiplexer）と呼ばれる機器が設置されています。

光ファイバ化の動向に注意

　ADSLを利用する際の現状での注意点は，大きく3つにまとめられます。それは，（1）ADSLサービスの提供エリアが限定されている，（2）ADSLを導入するための工事に時間がかかる，（3）電話回線が光ファイバ化されていると利用できない――ということです。

　ADSLが利用できる地域はサービス・プロバイダによって異なりますが，現状ではまだまだ限定的です。多くのサービス・プロバイダは，まず東京都と大阪府からサービスを開始し，提供エリアを拡大させる方針です。ADSLを利用できるか否かは，電話回線を接続しているNTTの収容局側でサービス・プロバイダが対応しているか，で決まります。サービス・プロバイダの多くは“対応済み”の局番をホームページなどで公開しています。

　ADSLサービスを利用するためには，電話回線が光ファイバ化されていない，ということが条件になります。xDSLは，銅線を使って高速な通信を実現するための技術です。そのため，ユーザー宅からNTT収容局までの電話回線の一部でも光ファイバ化されている場合は，ADSLサービスが利用できないのです。

　電話回線が光ファイバ化されているか否かは，サービス・プロバイダに申し込みをした後の調査で分かります。電話回線が既に光ファイバ化されている場合，ADSLサービスへの加入はあきらめざるを得ません。

　最近では，FTTH（fiber to the home）という電話回線を光ファイバ化する計画も活発に進んでいます。FTTHは，次世代の高速通信サービスとして，NTT東日本/西日本だけでなく電力会社などもサービスに参入してきます。xDSLサービスの利用を検討する際は，FTTHに代表される光ファイバ化の動向も考慮する必要があるでしょう。

（本誌）