G.992.5（ADSL＋）も登場
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| 表1●新しいADSL規格の特徴 |
もう1つのG.992.5は，ADSL＋やADSL2＋と呼ばれていた。Annex I同様，ダブル・スペクトルにより下り通信を高速化。Annex Iと同程度の最高速度を期待できる。
G992.5のベースになっている技術はG.992.3である（表1[拡大表示]）。G.992.3は，通信品質向上と，伝送距離の延長を目的に，現在多くのADSLサービスで使用されているG.992.1を，改良した規格。ADSL2，G.dmt.bisなどとも呼ばれ，「ノイズの影響が大きい環境でも高速に通信できるよう，通信フレームを改良してある」（センティリアム・ジャパン プレジデントの高橋 秀公氏）。例えば，前述したSパラメータを，ハンドシェーク時に自動的に調整するような仕組みも実装されている。992.5には，こうした仕様が盛り込まれ，できるだけ安定したスループットが得られるようになっている。
ハードウエアの開発は始まっている
これらの規格に対応したハードウエアは，早ければ今春くらいには出そろう。実際，G.992.5に対応したチップ・セットは，米クローブスパンヴィラータ，米センティリアムなどがすでに発表済み。それをDSLAM（DSLアクセス多重装置）などに実装すればサービスを提供できる状況にある。
一方のAnnex Iについては，まだ公式に対応を発表したメーカーはない。ただ，Annex Iを構成する機能の要素は，大部分が既存の規格と同じ。ダブル・スペクトルはG.992.5と共通だし，ほかの部分はG.992.1 Annex Cと同じだ。このため，「G.992.5やG.992.1 Annex Cに対応しているチップ・セットを使えば，Annex Iにはすぐに対応できる」（富士通アクセス アクセスネットワーク事業部の福田 節氏）という。富士通アクセスなど，一部のメーカーは，Annex I対応DSLAMなどの開発をすでに始めている。
スペクトル管理基準問題も障害にはならない
新しいxDSLサービスを提供するにあたっては，もう1つ気になる点がある。現在総務省で議論されている，スペクトル管理基準の問題である。これが決着しないと，新しいxDSL技術を使ったサービスが始められないのではという懸念はどうしても浮かぶ。ただ，Annex IやG.992.5に関しては，サービスを提供するにあたり障害になることはなさそうだ。
スペクトル管理基準は，電話線を使う技術の干渉の度合いなどを把握し，お互いの影響を少なくするための取り決め。2002年11月に，情報通信技術委員会（TTC）が，JJ-100.01「メタリック加入者線伝送システムのスペクトル管理」というスペクトル管理基準を作成している。
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| 図2●総務省で議論されているスペクトル管理問題は，下り通信帯域を広げる方式の障害にはならない ソフトバンクBBが採用する方式では，オーバーラップ技術を使い，上り通信の帯域で，上りと下りの通信を重ねている。現在問題になっているのは，その際の下り通信が，ほかのADSLサービスの上り通信に大きく干渉するかどうかである。Annex IやG.992.5は，G.992.1のAnnex AやAnnex Cのスペクトル・マップをベースにしている。下り通信の帯域を広げることそのものは，スペクトル管理問題に抵触しない。 |
この基準では，新しいxDSL技術についてほかの通信への影響をテストし，干渉が小さいものはNTTの回線収容ルールに基づいて第1グループに分類する。干渉が大きいものは第2グループに分類し，同一カッド内でほかのxDSLやISDNなどと混在させないという制限を課す。カッドとは，銅線2本で1対になっている電話線を束ねる単位のことで，通常は2対で1つのカッドである。
カッドを分けることで，電話線を使うほかの通信への干渉は避けられる。それ自体は，歓迎すべきことである。しかし，第2グループに分類されると，わざわざ別のカッドを使わなければならず，NTTに支払う接続料金が高くなる。サービス料金も月額1000円程度高くせざるを得ない。仮に，G992.5やAnnex Iが第2グループに分類されると，サービス化の望みは薄くなる。
ただ，議論の争点になっているのは，上り用に使う低い帯域での干渉である。ソフトバンクBB/ヤフーが使っているG.992.1 Annex A（旧称A.ex）の下り通信が，ほかのxDSLの上り通信にどの程度影響を及ぼすかだ（図2[拡大表示]）。
この点，Annex IとG.992.5は下り用の帯域を高い周波数帯に広げる技術。スペクトル・マップ上は，Annex IがG.992.1 Annex Cベース，G.992.5がG.992.1 Annex Aベースであり，まったく新しいものというわけではない。そのため，これらが新たに議論の対象になることはなさそう。サービス開始の妨げになる可能性は低い。
