ウイルス対策をはじめとする企業のセキュリティ強化手法として，新たなソリューションが浮かび上がってきた。ウイルスが発見された場合には，各PCに搭載したアンチウイルス・ソフトのパターン・ファイル更新を強制実行。対策が遅れて危険度が高まっているPCは，ネットワークから自動的に隔離してしまう。こうした機能を持つ製品が，米国でいくつか登場している。これらの製品を使うと，比較的手軽に，セキュリティを強化できる。
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| 表1●新たなセキュリティ強化ツールが登場 |
例えば米ゾーン・ラボは，2002年6月，企業ネットワーク向けのセキュリティ製品「Zone Labs Integrity」の新バージョン（バージョン1.5）を発表した。社内のPCに搭載するパーソナル・ファイアウォールと，それぞれのPC上でのフィルタリング・ルールなどを一元管理できる製品で，目玉は，前述したようなアンチウイルス・ソフトとの連携機能である。米サイゲート・テクノロジーズの「Sygate Secure Enterprise」（SSE）も，パーソナル・ファイアウォールをベースにした製品で，Integrity1.5と同様の機能を搭載している。
アプライアンス型のファイアウォールでも，よく似た機能を持つ製品がある。米ソニックウォールが2002年4月に発表した，同社製ファイアウォール用のオプション・ソフト「Network Antivirus」である。やはりPC上のアンチウイルス・ソフトとファイアウォールが連携し，特定のPCだけをネットワークから隔離できる。
現状では，こうした機能を実装した製品はまだ少ない。ただ，今後のセキュリティ関連製品の機能拡張の1つの方向になりそうだ。
感染経路になりそうなPCは隔離
ウイルスの感染経路を完全にふさぐには，最新ウイルスのパターン・ファイルが提供されるまで，インターネットへの接続性を遮断してしまう以外に有効な手立てはない。新しいパターンが提供されても，すべてのクライアントPCに適用するには時間がかかる。その間は，未更新のPCは感染経路になってしまう。といって，すべてのPCのパターン・ファイルを更新し終えるまでインターネット接続をすべて止めてしまうのは非現実的だ。
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| 図1●ポリシー・エンフォースメントの実現例 ポリシー・エンフォースメントは，「ウイルスの最新パターン・ファイルを適用したPCの通信のみ許す」などのポリシーを，各PCに搭載したエージェント（パーソナル・ファイアウォール）に強制的に配布・適用する仕組み。ウイルスの感染経路や不正侵入の経路をふさぐことができる |
この点，IntegrityやSSEなら，個々のPCごとにネットワークへのアクセスを制御できるため，社内/社外を問わず，感染経路をふさげる。しかも，新たなウイルスが見つかった場合などは，ネットワーク利用ポリシーを適宜更新し，管理サーバーから各PCに強制配布できる（図1[拡大表示]）。
ゾーン・ラボの場合，Integrityのエージェント・ソフト，またはゾーン・ラボ製の一部のパーソナル・ファイアウォールが，トレンドマイクロ，米シマンテック，米マカフィのアンチウイルス・ソフトと連携する。サイゲートのSSEもほぼ同じ動作をする。
VPNやIDSとの連携も
ファイアウォールだけでなく，VPN（仮想プライベート・ネットワーク）機器と連携させて，リモート・アクセスによる感染も防止できる。たとえばIntegrityには，米シスコ・システムズのVPN製品との連携機能がある。シスコは，同社の「VPN3000」に同こんするVPNクライアント・ソフトに，ゾーン・ラボのIntegrityエージェントを組み込み済み。同時に，VPNゲートウエイ側では，ウイルス・パターンを更新していないクライアントなど，ポリシーに合わないユーザーからの接続要求を拒否するように設定できる。
SSEの場合は，Integrityよりさらに一歩進んでいる。2002年6月に発表された新バージョン（SSE3.0）では，不正侵入検知（イントルージョン・ディテクション）の機能を持つソフトなどとも，アンチウイルスの場合と同様に連携させられるようになった。たとえば攻撃パターンのデータベースとなるシグニチャの更新を，ネットワーク利用のポリシーに反映できる。
