大島 耕二氏　ネットマークス ネットワークセキュリティ事業部 セキュリティ技術室長
鈴木 利秋氏　ネットマークス エンタープライズソリューション事業部 コンサルティング＆プロジェクト マネージメントグループマネージャー

併設期間中はISDN機器は電源オフ

　B社は，インターネットVPNを導入する際，ランニング・コストと安定性を懸念していた。コストは，小規模拠点での従来の平均費用の半分にあたる月間1万5000円が目標だった。ADSLを使えばVPN機器を新規導入しても，目標を達成できると判断した。

　一方，安定性はインターネット接続事業者（プロバイダ）によって様々だ。そこで，まずB社は三つの条件を基に，プロバイダを複数選定することにした。(1)B社の拠点がある地域をすべてADSLでカバー，(2)プロバイダ側の主要設備の稼働状況を公開，(3)法人対応部門がしっかりしている――である。

　(2)や(3)の条件は，障害発生時にB社が調査すべき範囲を絞り込みやすくして，プロバイダとの交渉を確実にできるようにするためのものだ。B社はプロバイダに対し，接続回線やバックボーンのトラフィック・リポートの提出，保守や障害情報の早期通知，定期的なネットワーク運用会議の開催などを求めた。

　こうしてB社は，プロバイダを3社選び，(1)必要な通信機器の構成と設定内容，(2)VPNセッションの安定性，(3)社内アプリケーションのレスポンス時間――を確認した。(2)は，負荷のない状態と，大容量ファイルを連続的に送受信している状態で試した。(3)は利用頻度の高いものをテストした。

　結局，3社とも満足いく結果だった。そこで，B社はこれまでも契約しており，サポート内容やサービス・レベルを把握できているプロバイダを選んだ。

　プロバイダの選定作業後，B社は大規模拠点のメイン回線としてIP-VPNを導入した。IP-VPNが安定して利用できると判断してから，インターネットVPN環境への移行を開始した。

　移行直後の2週間はISDNを残しておいた。業務に支障があれば，いつでもISDNに戻せるようにするためだ。併設期間中はISDN関連機器の電源を切り，誤ってISDNの発着信が生じないよう配慮した。

　B社は段階的に作業を進めることで，安全かつ確実にインターネットVPNへの移行を完了させた。