フィッシングやスパム・メールによって、インターネットの“便利さ”が失われようとしている。海外では、フィッシングのせいでネット・ビジネスの停止に追い込まれた企業もある。国内でもスパムが原因で、メールの遅配騒ぎが起きている。こうした“闇”が広がれば、社会インフラとして定着したインターネットがいずれ崩壊しかねない。

（河井　保博、福田　崇男）

　英国4大銀行の一つであるナットウエストで昨年11月、“事件”が起きた。「他行への振込をご希望のお客様は、インターネット・バンキングを利用せず、電話にてお問い合わせください」といったメッセージをWebサイトに掲載。事実上、ネット経由の振込サービスを停止したのである。

　原因は、同行の名前をかたって口座番号や暗証番号を盗み出す、いわゆる「フィッシング（釣り）」を目的としたメールが大量に出回ったこと。メールを見た顧客が誘導文にしたがって偽のWebサイトにアクセスすると、個人情報を詐取され、預金の不正引き出しなどの被害に遭いかねない。本誌の問い合わせに対して同行は、「サービスの停止は顧客満足度の低下や機会損失を招くかもしれない。それでも、顧客を守るためには、やむを得なかった」（広報のデビット・オースワイト氏）と説明する――。

　社会インフラとして定着したインターネットの“便利さ”が、フィッシングやスパム・メールによって失われようとしている。

　米ガートナーの調査によれば、米国におけるフィッシング被害の総額は、2003年4月～翌年3月の1年間で12億ドル。1ドル105円換算で1260億円に上った。フィッシング対策の検討などを行っている業界団体は、今年2月に作られたフィッシング用の偽サイトは3300で、昨年12月の約2倍と発表した。これだけ詐欺が横行すると、利用者はインターネットを安心して使うことができない。ナットウエストのように、ビジネスを止めざるを得ない事態に追い込まれる企業も出てくる。

　未承諾広告を送りつけたりするスパム・メールのビジネスへの影響も大きい。昨年夏、国内のISP（インターネット接続事業者）でメールの遅配騒ぎが起きたのは、大量のスパムが配信されたためだった。