Javaが“オープン化”に向けて大きく前進した。米サン・マイクロシステムズは「JavaOne」で，Java仕様の“オープンソース版”を基本的に認めることを表明。今夏をメドに，そのための規則改訂を進めていく。Javaに対するサンの権限は一層小さくなり，企業や学生がJavaを自由に使える道が開けた。
写真●米サン・マイクロシステムズのスコット・マクニーリ会長兼CEO（最高経営責任者，左）と米アパッチ・ソフトウエア・ファウンデーションのジェイソン・ハンター副社長（右）は3月26日，「JavaOne」の基調講演でJavaのオープンソース化について発表した
Javaのオープンソース化構想が明らかになったのは，3月26日に行われたJava開発者向けカンファレンス「JavaOne」（米サンフランシスコで開催）の基調講演のことだ。
サンのスコット・マクニーリ会長兼CEO（最高経営責任者）とともに，米アパッチ・ソフトウエア・ファウンデーション（ASF）のジェイソン・ハンター副社長が壇上に登場（写真[拡大表示]）。ASFは，オープンソースのWebサーバー「Apache」を支える非営利会社である。ハンター副社長は，「サンとASFは，サンがJava仕様互換のオープンソース実装（インプリメンテーション）を認めることで合意した」と報告。Java開発者から大きな拍手がわき起こった。
ASFは，サンに「Javaをオープンソース化せよ」と圧力をかけていた急先鋒だった。ASFは，サーブレット・エンジンの「Tomcat」やフレームワークの「Struts」などのJavaソフトを開発しており，Javaコミュニティへの影響力が強い。今回の発表は，ASFの要求にサンが応じる形で実現したものだ。
ASFに限らず，「サンはいまだにJavaをコントロールし続けている」という批判は根強い。サンはJavaに対し，LinuxやApacheのようなオープンソースのライセンス形態を適用していないからだ。このため，サードパーティがJava仕様に準拠した製品を開発しようとすると，サンとライセンス料や様々な条件について交渉する必要がある。2001年9月には，米ルトリス・テクノロジーズというベンチャ会社がオープンソース版のJ2EE（Java2 Platform，Enterprise Edition）サーバー・ソフトの製品化を計画したが，サンとの交渉がまとまらず，製品化を断念するという“事件”も発生した。
Java仕様がオープンソース化されれば，Javaの製品化の敷居はぐっと低くなると予想される。サンのチーフ・リサーチャ兼ディレクタのジョン・ゲージ氏は，「学生や小さな企業が，しがらみなしにJava仕様を使えるようになる点が大きい。決定は5年遅かった」とみる。ウルシステムズ（東京都中央区）の平沢章ディレクターも，「当社のビジネスに当面，直接的なメリットはないが，Javaがよりオープンになるのは基本的に歓迎すべきこと」と話す。
サンはこれまでも段階的にJavaのオープン化を進めてきた。Java関連の仕様はすべて，現在では「JCP（Java Community Process）」と呼ぶ合議制のプログラムを経て作成されている。JCPには約350の組織/個人が参加。すでにJ2EE1.3など28種類の仕様（JSR：Java Specification Requestsと呼ぶ）が確定，134種類の仕様が策定中だ（4月中旬時点）。今回の発表により，サンのJavaに対する影響力は一層小さくなると言える。
JCPでは現在，JCPの規則改正の作業を進めている。新規則では，JSR互換のオープンソース実装を許可するとともに，JSRとともに提供されるRI（Reference Implementation：Java開発キットに含まれる実装）などのオープンソース化も可能にする。作業は7～8月ごろををメドに完了する予定だ。
