北米市場で業績不振にあえいできた国産大手メーカー3社が，本腰を入れて事業の立て直しに乗り出した。日立製作所と富士通はIBM互換メインフレーム事業から撤退。UNIXサーバーやサービスを中核事業に育てる。NECは米パッカードベルNECに見切りをつけ，米インテルや米ヒューレット・パッカードとの提携に，パソコン事業の再起を賭ける。粘り強い買収・提携交渉など，3社が断行する事業方針大転換の舞台裏を探った。

図1●日立製作所のIBM互換メインフレーム販売台数の推移
1995年に発売した「Skyline」は大ヒットしたが，1997年度以降は販売台数が激減している。値はすべて本誌推定
　日立製作所，富士通，NECの国産大手メーカー3社の海外事業が，大きな危機を迎えている。3社の2000年度（2000年4月～2001年3月）決算見込みには，その深刻さが色濃く表れている。海外におけるNECのコンピュータ事業の連結売上高は3600億円で，前年度実績を21％割り込む。富士通は1兆800億円で11％減。日立は連結売上高を公表していないが，輸出額が横ばいにとどまる見通しだ。

　3社の海外事業の足を引っ張っているのは，いずれも主戦場である北米市場での業績不振である。なかでも日立と富士通は1997年度以降，北米でのIBM互換メインフレームの売り上げが減少の一途をたどっている。IBM互換メインフレームは，米IBMのメインフレームOSがそのまま稼働する互換機で，国内向けメインフレームとは異なる製品である。

　日立の2000年度のIBM互換メインフレームの販売台数は，前年度を73％下回る330台（本誌推定）の見通し（図1[拡大表示]）。この数字は，日立が2000年5月に立てた今期販売計画の半数程度に過ぎない。富士通のIBM互換メインフレームも，2000年度の売上高は前年度から10％程度減少する。富士通の全額出資子会社で，IBM互換メインフレームの販売を担当している米アムダールのハード関連売上高は，「1999年度は8億ドルだったが，2000年度は7億ドルに落ち込む見通し」（富士通の高谷卓専務）だ。

（森 永輔）