2000年の“eクリスマス”を前にして，国内外の有力企業が立て続けに個人向けの電子商取引（BtoC）市場に参入してきた。迎え撃つ格好になる既存の有力BtoC企業は相次いで，Webサイトを全面的にリニューアル。顧客別に商品を推薦する新機能を追加したり，取り扱う商品数を増やして集客力向上を狙う。コンビニエンス・ストア各社も，BtoC子会社のサービスを開始したり，店舗へのマルチメディア端末の設置を進めている。
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| 表1●今年の“eクリスマス”を前に，新規オープンまたは全面リニューアルした主な個人向け電子商取引（BtoC）サイト |
一方で，これまで日本のBtoC市場を牽引してきた“老舗”企業であるソフマップ（東京都千代田区）や，ソフトバンク傘下のイー・ショッピング・グループ各社などが一斉に，商品販売サイトの全面リニューアルに乗り出した。サービスやコンテンツの強化によって，新たな顧客獲得や既存顧客の購入率アップを狙う。ファミリーマートなどコンビニエンス・ストア大手各社のBtoC子会社も，この秋から本格的に始動した。
国内のBtoC市場が一気ににぎわいを見せ始めたのは，各社が“eクリスマス”を意識しているからだ。eクリスマスとは，インターネット上で繰り広げられるクリスマス商戦のこと。米国では，11月末から12月25日までのクリスマス・シーズンに，1年を通じて一番モノが売れると言われており，インターネット上でも例外ではない。ここに来て，「2000年のeクリスマスでBtoCの売り上げに弾みをつけて，2001年につなげたい」という国内の有力な小売業の思惑が一致。米国に数年遅れで，日本にも本格的なeクリスマスがやってきた。
（川又 英紀）
