家電小売チェーン店のCircuit Cityが「VHS映画の販売を止めて，これからはDVD商品だけを売って行く」という計画を明らかにした。業界第2位のCircuit Cityでは，既にいくつかの店舗でVHS映画の販売を完全に中止しているが，いずれは全店舗の棚からVHS映画が消え去ることになる（はっきりとした時期は発表していない）。

　一方，業界1位のBest Buyは今のところ，「VHS映画の販売中止」は発表していないものの，VHS映画用の販売スペースはどんどん狭まっており，そこをDVDが占領している。さらに書籍販売を中心とする小売チェーン店のBordersも，VHS映画からDVDへの切り替えを明らかにした。これらの動きを受けて，業界では早くも「VHS（ビデオ・テープ）が消滅する」との見方さえ出ている。

消費者の反応は「いくらなんでも早過ぎる」

　しかし肝心の消費者の方は，こうしたニュースを聞いてギョッとしている。「いくら何でも早過ぎる」というのが，率直な感想だろう。

　確かにDVDの売上げは急速に伸びており，それがVHSの市場を侵食していることは間違いない。しかし米国の大半の消費者は，いまだにVTR（米国ではVCRと呼ばれる）を使っているのである。Video Software Dealers Association(VSDA)の調査によれば，VTRは9400万世帯に浸透しており，これは全米家庭（1億300万世帯）の92％に達する。

　一方DVDプレイヤーの普及率は，急増しているとはいえ3500万世帯，全米家庭の34％である。全米家庭の約6割は，いまだにDVDではなくVTRに頼っているのだ。こうした状況下で，ビデオ・テープ映画の販売を中止することは，消費者から相当の反発を受けるだろう。

　もちろん小売店側にも，それなりの反論はある。「消費者は絶対に（VHSより）DVDの方を欲しがっている」というのだ。ワシントン・ポスト紙によれば，小売／レンタル・ビデオ最大手のBlockbusterでは，扱う商品をVHSからDVDへとシフトすればするほど，売上げが増加しているという。同店の売上げに占めるDVDの比率は，昨年18.5％だったが，今年末には40％に達する見込みだ。

　また小売店側は，「VHSのレンタルは続けるつもりなので，消費者は文句を言わないはずだ」としている。同じくVSDAによれば，昨年前半にVHS映画は約10億本（72％）レンタルされたが，DVDは3億7000万本（28％）だ。レンタルの売上げベースではVHSの27億ドル（69％）に対し，DVDは12億ドル（31％）である。このようにレンタル市場では，いまだにビデオ・テープが主流である。

メーカー側は既にDVDへの移行を鮮明に打ち出す

　今回のように一部の小売店がVHS販売の中止に踏み切る以前に，メーカー側は既にDVDへの移行を鮮明にしている。最近発売されるビデオ映画のほとんどはDVDで提供され，VHSでの提供は「レンタル」目的に限定されている。「消費者はレンタルする時は安いビデオで済ませ，買って永久保存する時には，高画質が保証されるDVDを選ぶ」と見ているのだ。

　小売店にとってもメーカーにとっても，DVDはビデオ・テープに比べ，利益率が各段に高い。従ってCircuit Cityのような巨大チェーン店は，自らの圧倒的な販売シェアを活かして，ビデオ・テープからDVDへの切り替えを加速させたいのである。

　米国における，DVDプレイヤーの小売価格は，平均で155ドル。低所得者層にも手が届くところまで落ちてきている。VHSからDVDへの完全移行は時間の問題だが，家電業界では「時間の問題」が「最も重要な問題」なのだ。大手小売店の思惑通り，消費者が動いてくれるかどうか，もう少し様子を見る必要がある。