SiliconValley.comに最近掲載された記事によれば，ITバブル崩壊後のシリコン・バレーでは長期失業者があふれている。失業期間が半年以上に達した人の数は，昨年に比べて70％も増加している，という。

　米国全体の失業率は，現在5.5％で若干改善の兆しが見られる。米国の歴史上，この数字は決して悪いものではないが，バブル最盛時にはほぼ完全雇用に近づいたため，その揺り戻しもまた激しいのである。

　統計の取り方が違うから本当は単純に比較できないのだが，米国の5.5％という数字は，現在の日本の失業率とほぼ同じである。日本の就業モデルは今後，確実に米国型に近づくだろう。

　そこでは労働者が，自らの「スキル」あるいは「実力」を頼みにして，会社や組織を渡り歩いて行く。「同じ会社に定年まで籍を置いて，出世階段を一歩一歩上って行く」という形態から，「給与や待遇など，良いオファーがあれば，どんどん会社をかわる」という形態になる。「実力型社会」の到来である。

6カ月経つと時代遅れの“スキル”を“実力”と言ってよいのか

　よく「実力さえあれば，どんな会社に行っても大丈夫」とか「実力さえあれば，いつかは認めてもらえる」とか言われる。だが，この「実力」という概念は非常に曖昧である。

　SiliconValley.comに掲載された記事によれば，解雇されたIT労働者は「失業期間が6カ月以上になると，前の職場で養ったスキルが時代遅れになっている」という。その悩みはよく分かる。だが残念ながら，6カ月で時代遅れになるようなスキルは，「どこに行っても，何を任されても大丈夫」という「実力」とは呼べない。

　“大量生産”されるIT技術者の多くは，極めて限定的な知識を持っているに過ぎない。コンピュータや通信，集積回路の原理から基本ソフト，さらにアプリケーションまで，情報技術全般を網羅する，広範で深い知識を有する技術者は，全体のほんの数％に過ぎないだろう。

　それ以外の人は，ある種のアプリケーション・ソフトやプログラム言語の使い方を習得しただけの「にわか技術者」である。これは，すぐに「使い捨て」になる。しかし厳しい世の中では，そういう「使い捨て」になるスキルに専念しない限り，そもそも「職」がないのである。

　はっきり言って，いつでもどこの会社でも通用する「スキル」など，そもそも存在しないのだ。逆に言うと，最初からその程度の物なのだから，採用する会社も志願する労働者も，使い捨てのITスキルなどあまり気にしない方がいい。

　むしろ新しい職場の環境に早く適応して，自分が何を要求されているかを素早く感じ取る，そういう心構えや感受性の方が，実はよほど重要である。それに加えて，情報技術全般を網羅する広範で深い知識を兼ね備えていること，それこそが本当の「実力」なのだと思う。