(日経マーケット・アクセス,2000.6.8)

日経マーケット・アクセスの「パソコン法人利用実態調査2000」ソフトウエア編によれば,2000年度に導入するパソコンのOSとして,いわゆるWindows NT系を中心に採用すると回答した上場企業が27.8%に達した。前々回調査(1998年4月)では14.1%,前回調査(1999年4月)では18.8%にとどまっていた。内訳は,Windows 2000が中心という上場企業が17.2%,Windows NT 4.0中心が10.6%である。Windows 2000の立ち上がりは早く,発売1年目からWindows NT 4.0を上回る導入意向が示された。一方,個人向けのOSとして開発されたWindows 98が中心になると答えた上場企業は44.1%だった。前回調査まではWindows 95が中心という企業が多かったので,Windows 98の発売から2年を経て,両者の立場が逆転することになった。また,前回調査で上場企業の33.3%が興味があるクライアントOSとしてLinuxを挙げていたが,今回はUNIX全体でも11.5%に減少した。クライアントOSとしてのLinuxへの関心は急速に冷え込んだ。

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