無停電電源装置(UPS)ベンダーのエーピーシー・ジャパン（以下APC）は2003年5月20日，今夏の発生が予想される電力不足についてのレポートを同社サイトで公表した。システム・ダウン時の金額的損失と2000年に発生した米国カリフォルニア州の電力不足を引用し，電源バックアップによる対処を促す。
レポートによれば，予想される電力不足は3段階ある。(1)定格100V以下の電圧となる「電圧低下，ブラウンアウト（Brownout）」，(2)瞬間的に電圧低下が発生する「瞬停，サグ（Sag）」，(3)電力供給がなくなる「停電，ブラックアウト（Blackout）」----だ。
UPSは上記の(1)と(2)に有効だ。UPS内部の「インバータ」と呼ばれる装置が電力を安定して供給する仕組みを持つ。ただし，(3)はUPS単体では対応できない。UPSの電源供給時間は「およそ10分以内」（マーケティング本部 メディアリレーションズ担当 山下泉氏）。そもそも停電時のUPS用途は，「システムのシャット・ダウンまでの時間を持たせること，もしくは，自家発電機が作動するまでの時間を持たせるもの」(同氏)と想定している。
結局，長期間の停電には非常用電源や自家発電装置などが必要となる。レポートによれば，システム・ダウン時の損失は企業平均で1時間当たり約1008万円という。止められないシステムが増える中，止めるコストと止めないコストのバランスは取れているか，停電対策は適切か，などを再点検したい。なお，UPSによっては落雷によって発生する過電圧を吸収する「サージ機能」を備えるものもある。
（井上 英明＝日経システム構築）
