米Microsoft，米Network Associates，トレンドマイクロの3社は，コンピュータ・ウイルスに関する情報を顧客に共同で提供するアライアンス「Virus Information Alliance（VIA）」を結成したと発表した。ちょうど，電子メールやLAN環境を使って広まる「Palyh」という新種のワームが流行している折りで，タイミングのいい発表だった。このワームの流行は，ウイルス情報の周知徹底の重要性を改めて裏付けるものだからだ。

　Palyhは「Mankx」とも呼ばれ，差出人として「support@microsoft.com」という偽物のアドレスを用いる。このメールには，Windowsでプログラムを起動する「pif」という拡張子の感染ファイルが添付され，本文に「all information is in the attached file.（必要な情報は添付ファイルに収めてあります）」と書かれている。

　アドレスを偽装したり，それらしいメッセージを付けたりすることでユーザーを油断させ，添付ファイルを実行させる手口は別段目新しいものではない。メール・ソフトのアドレス帳を使って感染を広げる手口も同様だ。また，アンチウイルス製品のベンダー各社はウイルス検出用のデータを更新し，既にこのワームへの対応を済ませている。しかもOutlookの最新版（Office XPに含まれる「バージョン2002」）はpifファイルを起動しないようにデフォルトで設定されているし，その前のOutlook 2000もサービス・リリース2以降の新しいパッチを適用してあれば，やはりpifファイルを勝手に起動することはない。つまりPalyhは，正しい知識を持って対策を実践していれば十分に防げるワームなのである。

　VIAに参加するMicrosoftとパートナ企業は，ウイルスの脅威について顧客への周知を図るとともに，ウイルス警報を出すなどして，この種のワームの流行を押しとどめたい考えだ。遅きに失した感もあるが，VIAではウイルス情報センター（Virus Information Center）を設立し，ウイルスの技術情報や被害を防ぐための情報を提供していく。いずれはホワイト・ペーパーなどウイルスのまん延を防止するための各種リソースも提供していく予定だ。サイトへの情報提供はNetwork Associatesとトレンドマイクロが行う。Microsoftはすべてのアンチウイルス製品ベンダーにVIAへの参加を呼びかけたが，現時点での参加はこの2社にとどまった。他のベンダーにも参加することを期待しているという。